新型流行への備えに課題　インフルエンザで調査

　新型インフルエンザが発生した際の感染防止策として、保護眼鏡が有効だと知っている人は半数程度と医療従事者の認識が不十分なことや、病院によって取り組みに大きな差があることを示す調査結果を、産業医大（北九州市）の今井鉄平非常勤助教、高橋謙教授（環境疫学）らが２６日までにまとめた。

　調査は２００６年実施で、関心が高まってきた最近は状況が変化した可能性もあるが、高橋教授は「病院の姿勢が医師や看護師の意識に影響している。早急な改善が必要だ」と指摘している。

　世界保健機関（ＷＨＯ）などの指針で示された感染予防策を有効と考える人の割合は、「手洗い」「患者を隔離する区域設定」は１００％近く、「来院者が発熱しているかを調べる」などは８０％以上だったが、「保護眼鏡の着用」は５２％、「職員の定期的な体温測定」は４４％と低かった。