「スピリチュアル」「癒やし」といった聞こえの良い言葉で誘い、多額の金を支払わせる商法の被害が広がっている。被害対策に当たる弁護士は「特にテレビや雑誌などの人気に便乗したケースが目立つ」と指摘。国民生活センターに寄せられた相談件数は霊感商法が社会問題化した1980年代を上回った。専門家は「安易な過信は危険」と注意を促している。

　国民生活センターによると、霊感や霊視などをうたった商法に関する相談件数は、2004年度までは1000件台だったが、06年度は前年度の約1.5倍の3058件に急増。07年度の相談件数も「ほぼ同水準で推移している」という。(07:02)