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| No:76 |
| No.75で紹介されている |
| 投稿者：ふーん 投稿日:2008/01/20(Sun) 02:10:32 |
| 投稿文： 山岡俊介先生の別記事です。 news.livedoor.com/article/detail/3012623/ news.livedoor.com/article/detail/3012623/ news.livedoor.com/article/detail/3012623/ |
| No:75 |
| 東北大学総長の「不正論文」疑惑と小島茂教授の論文とは?? |
| 投稿者：大谷白健太 投稿日:2008/01/18(Fri) 15:32:48 |
| 投稿文： 東北大学総長の「不正論文」疑惑～証拠の実験記録紛失の奇っ怪釈明 (Live door news 2008年01月14日09時24分) http://news.livedoor.com/article/detail/3463575/ 東北大学の井上明久総長の論文に不正疑惑が浮上している。井上明久総長は、金属材料の世界的権威であり、その論文がデタラメだったというだから驚きである。もっとも、大手マスコミでは報道せず、「河北新報」という地方新聞のみで断片的に報じた程度だ。この論文不正疑惑の全体像については、昨年１２月末に発売された月刊経済誌『ＺＡＩＴＥＮ』（０８年２月号。０７年１１月号にも関連記事あり）だけだ。詳細は同記事をご覧いただくとして、ここで、その概略だけを下記に記しておく。 不正疑惑が出ているのは、井上総長が９３年に書いた「バルク金属ガラス」に関するもの。このバルク金属ガラスなるものは、ガラスのように自由に加工でき、しかも鉄鋼のように強い、夢の素材だという。井上総長は、同論文で直径１６ ?のものを生成したと研究報告し、この研究分野では一挙に世界的権威となった。しかし、他の研究者が井上総長の研究報告に基づいた実験を繰り返しても「直径４ ?以下でしかガラスにならず、直径２ ?でも結晶にガラスが混在すると完全なものが出来ない」として、以前から専門家の中では、井上総長の研究報告内容を疑問視する声が出ていた。その疑惑を大きくしている理由は、井上総長は９８年までに３本の研究論文を発表しているものの、今日まで、この「バルク金属ガラスに関する更なる成果があった」とする研究報告がまったくなされていない事実にある。こうしたなか、０７年５月、文部科学省の不正防止等担当窓口に匿名ながら「告発文」が届き、東北大学は６月に「対応委員会」を設置し、井上総長の「バルク金属ガラス」に関する研究論文の真偽に関する調査をはじめている。 ■コメント■ 肩書きとしての学位や職位より、その中味(論文内容と研究成果)こそが問題視されるべきです。ところで、中味(論文内容と研究成果)を一切問わず、肩書きとしての学位のみで大学の研究者たちを一刀両断し、非難している小島茂教授は、今や人々から『あいつは、ニセ博士だ。』と揶揄されているわけですが、もし、小島茂教授に公表できる研究論文や成果があるのであれば、是非とも公表して欲しいものです。まさか、あの「学位商法」(九天社発行)なる娯楽本が、小島教授にとっての「唯一無二の研究成果」ではありませんよね ? ＷＷＷ 小島茂教授の「娯楽本」(とても研究書籍とは言えません)には、統計数値どころか、論理の前提となる定義づけがなく、感情論に終始し、扇動的な表現が多用されています。さらに、客観的事実でもないことを、さも、客観的事実や既成事実であるかのように論じたり、匿名サイトの誹謗中傷掲示をもってディグリーミルの証拠として挙げるなど、基本的で初歩的な学術研究方法さえも知らないのか、あえて無視しているのか、ともかく、虚偽情報を喜んで発信しているアジテーターとしての活動は、まさしく、中味の無い『ニセ博士』のすることでしょう。小島茂教授は、自分に中味(研究成果)が無いことを知っているがゆえに、それを隠すために、あえて他人の学歴を非難し、学位(肩書き)だけにこだわっているのかもしれません。 |
| No:74 |
| 文部科学省を「敵」にまわした小島茂教授 |
| 投稿者：広報課 関本 投稿日:2008/01/17(Thu) 17:56:25 |
| 投稿文： 学歴差別主義者の小島茂教授(ニセ博士)がやっきになって追及している文部科学省所管大学の教員たちの学歴や学位に関する過剰なまでの批判は、そのまま、今までの文部科学省のおこなってきた行政に対する批判(管理責任の追及)になっており、文部科学省当局者の本音としては、小島茂教授のしていることをうとましく感じているのです。ある文部科学省当局者から、はっきりと聞きました。 また、小島茂教授(ニセ博士)が今までに批判し罵倒してきた海外の大学から学位を取得した何万人という教員たちや、その教員以外の人々たちは、『わたしの名誉が小島茂によって汚された。わたしの学位を侮辱した小島茂だけは断じて許せない。』と述べています。特にご高齢者の方々の怒りには、すさまじい気迫を感じます。ご高齢者の方々にとっては、名誉だけが唯一の心の支えになっているからでしょう。 これらのことは事実であって、偽りも誇張もありません。まさに恐るべき、坦々とした現実であって、本日も、例の「朝日新聞の捏造記事」(1月6日付)、「週刊現代」(1月26日号)、「フジテレビ報道Ａ」(1月14日夜10時)という偏向した『捏造報道』を見た人々から、それらの報道内容の真偽に関する質問やイオンド大学への声援が寄せられています。しかし、それらの中でも、特に小島茂教授に対する、ものすごい恨みと怨念の声が数多く寄せられているのは、イオンド大学が小島茂教授に敵対して、「高等教育の自由」(学の独立)と「学歴差別を無くす」という社会正義のために戦っていることを、インターネットその他で承知しているからなのでしょうか。 そして、小島茂教授は、文部科学省を「敵」にまわし、数万人の教員たちを「敵」にまわし、名誉だけが生きがいの大勢のご高齢者たちの恨みを買っています。今後の彼は、どのようになるのでしょうか ? 実に心配していることなのですが、ついに、不穏な動きさえも耳に入ってくるようになりました。イオンド大学としては、小島茂教授を特にどうこうするということは絶対にありません。なぜなら、イオンド大学の教育理念を明確にしてくれる、いわば「引き立て役」になってくれていることは確かだからです。ですから、小島茂教授が、他人の学歴を誹謗中傷したり、世論を扇動したりしない、純粋にアカデミックな研究だけに没頭する、まっとうな学者の姿に戻ってくれることを、ただただ心底から祈っているのです。 |
| No:73 |
| マスコミによる世論扇動の表現事例 |
| 投稿者：広報課 投稿日:2008/01/17(Thu) 10:55:57 |
| 投稿文： 大新聞社による『捏造記事』の事例を、その表現方法から列挙してみましょう。 (1) 「社会的に通用しない」という表現 例えば、小島茂氏が性格的に破綻している学歴差別主義者であって、「社会的に通用しない人間である」というように使うことがあります。しかし、それにせよ、一人称世界の、主観的な思い込みであって、三人称世界で客観的に「通用する、しない」を論じているものではありません。「社会的に通用する、しない」は、法的・社会的に決められていることではなく、各大学・各企業・各個人が決めている一般論です。それにもかかわらず、「通用する、しない」を、さも、客観的事実で既成事実であるかのように書いた記事は『捏造記事』です。例えば、小島茂氏が、日本の京都大学の教員採用に志願したとしても、その小島茂氏の識見や学位の通用性を決定するのは、京都大学側です。ちなみに、イオンド大学とその関係者の間では、小島茂氏の学位は絶対に通用しません。 (2) 「学位商法」という表現 「学位商法」なる定義はなく、そのような感情的表現を使えば使うほど、大新聞社の品位は低下していきます。イオンド大学のように高等教育(教授・指導・訓練・擁護・評価)を実施 し、その教育課程の修了者に自らの「修了証書」「学位・称号」を授与することを、一律に「学位商法である」として非難することは、小島茂氏によるパラノイアックな扇動活動と虚偽宣伝以外の何ものでもありません。確かに、Harvard Universityの学位記を偽造して販売すれば、それは「学位商法」に該当するでしょうが、その定義を明確にせずに、まっとうに教育評価を実施しているイオンド大学のような高等教育機関までもを、一律に「学位商法」とする『捏造記事』を書くべきではありません。「学位商法」とは、「金銭目的の活動だ」ということを強調したいのでしょうが、それにせよ、日本国憲法89条に違反して、文部科学省からの補助金を年間100億円も受理しているような私立大学の現状を批判せず、1円たりとも受理せずに自立しているイオンド大学などの海外の大学を「学位商法」として侮辱的に表現する新聞記事には、新聞報道における「正義」も「公共性」も認められません。 (3) 『ニセ学位』『ＤＭ学位』『不正規学位』という表現 文部科学省 高等教育局 国際企画室 企画係長の大江耕太郎氏によれば、『文部科学省では一度も「ニセ学位」「ＤＭ学位」という表現を使用したことがありません。マスコミが勝手に記事にしていることです。』と述べています。このように、大新聞社がスキャンダラスに宣伝することで販売部数と売り上げを伸ばそうとして、わざと扇動するために『ニセ学位』のように定義の無い、あいまいな表現を使うべきではありません。あえて、ＤＭ(ディグリーミル)の定義をすれば下記のごとくです。 A.大学名・氏名・学位を捏造・偽造してある学位記を発行すること。 B.例えば、医療とは無関係な人物に医学博士号を授与すること。 C.無審査・無評価で学位記を発行すること。 D.年間数万人の不特定多数者に学位記を乱発すること。 E.法律に違反している学位記を発行すること。以上です。 従って、イオンド大学を含めた米国の非認定大学の発行した学位がＤＭなのではありません。それにもかかわらず、「非認定大学はＤＭをしている」と一方的に決め付けた『捏造記事』を書くことは、非認定大学からの学位・称号を取得した、多くの関係者に深刻な精神的苦痛を加えている、学歴差別を助長する扇動・虚偽・誇大宣伝ですから、そのような表現は使うべきではありません。(しかし、学者ではない、アジテーターの学歴差別主義者である小島茂氏は、これからも熱心に「学位商法」と「ニセ学位」という表現を使用して、特定個人を誹謗中傷することでしょう。イオンド大学が彼を問題視している理由は、彼の、その異常性と犯罪性ゆえのことです。) |
| No:72 |
| 大新聞社の「捏造記事」にまつわる犯罪行為の裏事情 |
| 投稿者：法務課 投稿日:2008/01/17(Thu) 10:04:55 |
| 投稿文： 学歴差別主義者の小島茂氏と結託している産経新聞社 社会部 池田証志記者が、取材を名目とした「脅迫」をしていたことが、その取材(=脅迫)を受けていた某私立大学の事務職員からの報告によって判明しました。 学歴差別主義者の小島茂氏と結託した池田証志記者は、本年1月15日にＨ私立大学のＩ先生の取得していたイオンド大学の名誉博士号に関して、取材を名目として、当該Ｈ大学のＭ庶務課長に「質問状」を送達した上で、『この「質問状」に早急に回答し、かつ、文部科学省高等教育局 国際企画室 企画係長・大江耕太郎氏への「訂正申告」を実施しなければ、Ｉ先生の実名と、Ｈ大学の名称を産経新聞紙上に公表する』と脅迫して、強引に、Ｍ庶務課長に「訂正申告」を実施させました。 このことは、Ｍ庶務課長からの報告と証言があり、真実です。Ｈ大学のＭ庶務課長は、池田証志記者から「質問状」を送達され、『文部科学省へ「訂正申告」を実施しなければ、Ｉ先生の実名を産経新聞紙上に公表するので、後々、不利益を被り、後悔することになるぞ！』と脅迫しました。これは、もはや取材ではなく、完全に脅迫であり、記者による犯罪行為です。 文部科学省による「学位実態調査」の対象期間は、過去3年間ですが、イオンド大学が当該のＩ先生に名誉博士を授与したのは、2000年10月のことであり、それによって、Ｉ先生がＨ大学の教員に採用されたり、昇進したわけではありません。しかも、日本の学校教育法上、名誉博士号は「学位」ではなく「称号」です。 従って、Ｍ庶務課長が文部科学省に訂正申告をする法的かつ倫理的な理由・必要性と、文科省側の行政上の理由・必要性のないことを、産経新聞の池田証志記者が、Ｍ庶務課長を脅迫して実施させたことは極めて重大な犯罪行為です。 「捏造記事」を超えた、新聞記者による民間人への脅迫事例であり、産経新聞 社会部における自浄作用がみられない場合、産経新聞を超えた別の方向から、産経新聞の池田証志記者による取材名目の脅迫行為について取り締まるように要請する所存です。 産経新聞社は、左翼主義的な朝日新聞社とは違う、良識を持った公共性のある新聞社であると認識しておりますが、池田証志記者だけは、他人の学歴を罵倒するしか能のない、学歴パラノイアの小島茂氏と結託して、その学歴差別(高卒と大卒、無名大学と有名大学、米国の非認定大学と認定大学を悪意をもって差別すること)を好んで宣伝してきた悪徳記者であって、今後も同様の悪徳行為と脅迫行為を継続していくことは、社会的に絶対に許されない行為であり、国民は許してはなりません。 新聞記者による脅迫行為、報道倫理に反した不当取材、「捏造記事」を絶対に容認できませんので、本日、関係各方面に連絡し対処致します。 |
| No:71 |
| イオンド組織論 |
| 投稿者：本田賢一 投稿日:2008/01/16(Wed) 09:26:32 |
| 投稿文： イオンド大学を潰そうと攻撃し、営業妨害をしている連中によって、イオンド大学は、マスコミ界の「メジャー」にのし上がったようだ。 何も悪いことをしないで、その革新的な教育観と思想によって、日本国中にその名をとどろかしているのは奇跡であろう。過去の裁判歴を見ても、イオンド大学側は百戦百勝だった。その理由の一つは、次のようなイオンド組織論があることを知れば納得できるのではないだろうか。先ず、イオンド大学の髙橋斎代表理事は、早大卒後、防衛省陸自の幹部候補生学校・富士学校・通信学校で学んだ自衛隊の情報将校(二尉)であったし、次に、アメリカ軍の情報部CICやCIAと、日本の防衛省を結ぶ、同じく情報将校(空将)であった金子正生理事の存在に加え、GHQにおいてマッカーサー総司令官の通訳をし、後にアメリカ空軍と自衛隊で通訳兼管制官をしていた中野幾雄国際課長もいる。それだけでなく、イギリスの情報機関MI6の日本代表エージェントを務めているらしい、通称、永田町のフィクサーこと、富士谷紹憲教授及び、田中角栄元首相の「日本列島改造論」の草稿を書き、田中元首相の参謀を務めた千葉大学名誉教授にしてイオンド大学筆頭教授の清水馨八郎教授もいる。このような国際的組織を相手に孤軍奮闘している、学者まがいのニセ博士の小島茂氏は、到底、敵わない。それに、イオンド大学側には確固とした歴史認識に基づいた戦略戦術があり、その責任者たちは極秘の戦略情報を所有しているようだ。だから、東京タワーの近くにあるフリーメーソン日本ロッジ本部とも深いつながりがあり、その集会にも V I P として招待されているという。このように、日本の防衛省は言うに及ばず、 アメリカの国防総省とCIA、イギリスのMI6とも深いつながりがある、こんなシンクタンク型の国際組織のネットワークをなめたら、誰であれ、えらいことになるだろう。御用心、御用心！ |
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