鹿児島大と矢崎総業（東京）などの研究チームは１５日、廃材を利用する空調システムを開発、２月末から業務用の実用機を販売すると発表した。液化石油ガス（ＬＰＧ）などを使用する既存の装置に比べ、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量を約７０％削減できるという。

　研究チームの甲斐敬美鹿児島大工学部教授が同日、都内で開かれた環境省の研究発表会で明らかにした。

　事業所などで一般的な「吸収式」空調機は冷房時にガスなどの火力を使うが、研究チームは製材所などから出る廃材に着目。燃焼安定度を高めるため、裁断して小指の先ほどの大きさに固めた「木質ペレット」を燃やす試験装置を鹿児島県屋久島町に設置、昨年から実証運転を始めていた。

　木材は生育過程でＣＯ２を吸収するため、燃やしても大気中のＣＯ２量は不変とする「カーボンニュートラル」の考え方が認められており、化石燃料に比べ大幅な温室効果ガス削減ができる。

　装置を製造販売する矢崎総業によると、価格は既存商品の１．５‐２倍を予定しているが、石油価格などが高騰していることもあり「既存品との価格差は５‐１０年間の運転コスト差で回収可能」（環境システム開発センター）とみている。

＝2008/01/16付 西日本新聞朝刊＝