職場や公共の場での喫煙を禁止したら、心臓病が大幅に減少−。受動喫煙防止の動きが広がる中、こんな結果を示す海外の研究が相次いで報告されている。日本禁煙学会理事の藤原久義兵庫県立尼崎病院長らが取りまとめ、学会誌に発表した。
たばこと心臓病の関連は医学的に知られているが、受動喫煙の法規制で速やかに予防効果が出ることが実証された形。藤原院長は「日本でも調査や検討をすべき時期だ」としている。
最初の報告は、２００４年に英医学誌「ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル」に発表された米モンタナ州ヘレナ（人口６万８１４０人）の事例。公共の場と職場を禁煙にする条例が０２年６月に施行、同１２月に停止されたが、この間の心筋梗塞（こうそく）の入院は２４件で、前後の同期間の平均４０件より４割少なかった。
０６年には、米コロラド州プエブロ（同１４万７７５１人）で禁煙法施行の前後１年半の心筋梗塞発症率を比較した結果が、米医学誌「サーキュレーション」に発表された。
プエブロでは発症が２７％減少したが、施行されなかった別の地区では変化がなかった。
また、０５年１月に公共の場の禁煙法が施行されたイタリアでは、ピエモンテ州（同約４３０万人）でその後５カ月間に心筋梗塞が前年比１１％減。
このうち喫煙率低下などによる喫煙者本人の減少分は０・７％と推計され、主に受動喫煙が減ったことが全体に影響しているとみられている。
０４年３月に世界で初めて法律で職場を全面禁煙としたアイルランドでは、導入後１年で南西部の公立病院に心臓発作で入院した患者が１１％減。また、英スコットランドでは０６年３月に公共の場が全面禁煙となり、それまでの１０年間は年３％のペースで減っていた心臓発作の入院患者が、その後１年間で一気に１７％減少した。
◇
【日本の現況】
平成１５年５月、「多数の者が利用する施設の管理者は受動喫煙を防止する措置を講じるように努めなければならない」とする健康増進法が施行され、公共交通機関や官公庁などでの分煙や全面禁煙が進んだ。
一方、自治体レベルでも１４年１０月の東京都千代田区をはじめ、路上禁煙の条例を制定する動きが相次いだ。
しかし、健康増進法は努力義務にとどまり、条例でも厳密な規制は困難なため、受動喫煙を完全に防止する「禁煙法」の制定を求める動きがある。
【関連記事】
・
４つの習慣で「１４年長生き」 英の２万人調査で判明
・
「タスポ」で未成年喫煙防止 コンビニは期待ふくらむ？
・
同業なのに…禁煙タクシーに立腹 客の運転手が運転手殴る
・
「美食後の一服」もうダメ…仏の飲食店、禁煙に
・
【野菊】禁煙と体重の密接な関係