船舶の座礁や海水浴でおぼれるなどの海難事故による2007年の死者・行方不明者数が前年比9.7％減の1378人となり、最近10年で最も少なくなったことが10日、海上保安庁のまとめで分かった。

　大きな台風や低気圧による事故が少なかったことに加え、潜水能力の高い機動救難士を一部航空基地に常駐させるなど、救急体制を強化したことが功を奏した。

　海難事故のうち、船舶の座礁や転覆などによる死者・不明者数は前年比19.5％減の87人。海水浴や釣り、サーフィンなど海の娯楽による死者・不明者数はほぼ前年並みの320人、自殺や岸壁からの転落などその他が同8.4％減の734人だった。

　昨年救助された海難船舶の数は1459隻と前年比で55隻増加。救急体制が徐々に整い、船舶に乗っている人を救助できる確率も高まっている。

　また、海中転落者の救命胴衣の着用率も前年比9ポイント改善して52％になった。救命胴衣をつけた場合は生存率が91％と着用しないよりも約30ポイント高い。海保は「人々の安全意識の高まりがうかがえる」と話している。(00:03)