こうした日本ブームは百貨店の輸入食品売り場でも目立つ。20カ国余りから3000種類の食品を取り扱う新世界百貨店の食品売り場では、国別で日本製品が最も人気だ。同百貨店の購買担当者、キム・ウングさんは「日本製品は主に納豆、しょうゆ、みそ、キャンディー、ラーメンなど外国食品の40％を占める。特に健康に良いとされる納豆は、2005年の3種類から現在は8種類まで取り扱いを増やし、売り上げは毎年50％近く伸びている」と説明した。

　衣類市場も同様だ。日本人は欧米と比べ、韓国人の体型や趣向に近いためだ。05年9月に韓国に進出し急成長しているユニクロは、日本のファーストリテイリングが開発したカジュアル衣料ブランドだ。同社によると、過去2期の売上高は300億ウォン（約35億2000万円）、500億ウォン（約58億7000万円）と急速に伸びているとのことだ。ユニクロ明洞店を訪れた会社員のユ・ファさん（26）は「日本に留学していた友人からTシャツをプレゼントされ、このブランドに興味を持った。カシミヤなど良質の服も格安で買うことができ、服にブランド名が入っていないため、ブランドが流行しているかどうか心配する必要もない」と話した。価格はカシミヤのニットが10万ウォン（約1万1700円）、ズボンは4万ウォン（約4700円）、ジャケットは7万ウォン（約8200円）からだ。

　大型インターネットショッピングサイトも日本のファッション紹介に力を入れている。ロッテ・ドットコムは丸井、セシールと提携して日本製品専門サイト「東京ホリック」（www.tokyoholic.com）を運営している。

　創業経営研究所のイ・サンホン所長は「日本のフランチャイズブランドは商品供給が難しく、これまで敬遠されてきたが、良質の商品を望む消費者の要求に沿って最近目立って増えている。円安ウォン高も加わり、日本の輸入品が相対的に競争力を持ったことも追い風だ」と指摘した。

シン・ウンジン記者