「顔が見える野菜」半分に　安心求める消費者に応え

　大手スーパーのイトーヨーカ堂は８日、生産者が特定できる産地直送野菜の扱いを増やし、今年中に店頭での品ぞろえを現在の３−４割から半分程度に高める方針を明らかにした。生産情報を明示することで、食品の安心を求める消費者の要望に応える。

　イトーヨーカ堂は産地や農家、生産履歴などの情報を携帯電話のＱＲコードなどで公開する「顔が見える野菜」ブランドを２００２年に導入。農薬の使用量を控えたり、第三者による点検で信頼性を高めたりするなど、独自の品質管理基準を設けている。

　輸入野菜の残留農薬が問題になり、食品の安全性に対する消費者の関心は高まっている。顧客からは生産者が特定できる野菜は安心との声が寄せられ「リピーターも増えている」（イトーヨーカドー大森店）という。

　他の大手スーパーでも産地や生産者名を明らかにした野菜の扱いを増やしている。