「性差医療」に政府本腰　４月から聞き取り調査 (2/2ページ)

　病気の種類によって、発症しやすさに男女差があるという事実は以前から知られており、予防や治療の面で性別によって異なる対応をとることが有効だというのが、性差医療の考え方。民間レベルでは平成１５年に学会が発足したほか、「女性専門外来」を設ける医療機関も増えている。

　こうした状況を踏まえ、男女共同参画局は性差医療に取り組む必要性を厚労省に指摘した。懇談会は基本的な議論を進めた上で、４月からは実際に患者や医療関係者などの意見を聞き、医療現場が必要としている性差医療の具体像をまとめる。さらに、職種などに応じた症状の違いに注目しながら対策を検討する。

　男女共同参画局は「若年期から性差に配慮すれば、将来的にもきめ細かな生活習慣病対策や介護予防策ができる」として、高齢者医療の観点からも性差医療の必要性を強調している。