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医師「採用困難」な法人が9割弱

　医師の増員を希望している医療法人が全体の8割を超える一方、9割弱が「採用が困難」な状況にあることが、日本医療法人協会がこのほどまとめたアンケート調査の結果から分かった。

　アンケート調査は全国の1,181法人を対象に実施。医師の増員の意向や募集方法、採用実績などを聞き、411法人が有効回答した（有効回答率34.8％）。

　結果によると、医師の増員を希望しているのは全体の81.8％にあたる336法人。診療科別では、内科249法人（平均希望人数1.68人）、整形外科132法人（同1.33人）、精神科89法人（同1.38人）などで多かった。産科、小児科での増員を希望するのは、それぞれ31法人（同1.19人）、25法人（同1.56人）だった。

　医師の募集方法では、「大学医局に依頼」が325法人で全体の79.1％を占めた。このほか「紹介業者に依頼」が261法人（63.5％）、「友人・知人に依頼」が202法人（49.1％）、「新聞・雑誌等で公募」が92法人（22.4％）などだった。

　一方、医師の「採用が困難」なのは362法人で、全体の88.1％を占めた。採用が困難な理由を聞いた結果（複数回答）は、「大学から派遣を断られる」が259法人（採用困難な法人の71.5％）と「公募しても応募がない」が235法人（同64.9％）だった。

　また、退職医師2,679人分の退職理由を聞いた質問では、最多の「他病院に移籍」（42.1％）と「大学に戻った」（37.1％）の2つで全体の約8割を占めた。

更新：2007/12/26　　 キャリアブレイン