地方での医師不足が指摘される中、女性医師が子育てしながら働き続けられる環境整備が課題となっている。２０年前の倍以上に増え、医師としてのウエートが高まっていながら、育児休業の取りにくさや厳しい当直勤務などから離職に追い込まれるケースも。岡山県が対策の検討に着手したほか、個別の希望に配慮した勤務体系を導入する病院も出てきている。

　「えっ、６カ月も！？」

　岡山県内の総合病院に勤める内科系の女性医師（３３）は、育児休業を申請した際、上司にこう反応された。

　制度上、認められた育休は３年間。だが人員補充の面で病院に迷惑がかかるという引け目や、長期間休んで、めまぐるしく変わる先端医療に対応できるかという不安を感じていた。悩んだ末での半年間という結論だった。

　育休からの復帰後は夜間の当直や急な呼び出しを免除してもらうため、非常勤のパートを選択。午前８時半から午後６時ごろまでほぼフルタイムで働くが、ボーナスと給料は激減した。

　「辞めた同僚の気持ちが痛いほど分かった。子育て中も常勤医として第一線で働ける柔軟な雇用形態と周囲の理解がほしい」

４万５０００人

　厚生労働省によると、全国の病院や診療所に勤める女性医師の数は２００４年現在、約４万５０００人で全体の１６％。皮膚科（３８％）や眼科（３７％）のほか、緊急時の呼び出しなどが多く女性医師にとって条件が厳しい小児科（３２％）、産婦人科（２２％）などでも比率が高い。

　岡山県は７月に「県医療対策協議会」を設置、産科と小児科の専門部会で女性医師の離職問題を大きなテーマに掲げた。院内保育所の整備や勤務体制の改善など、働きやすい環境づくりへ向けて協議を進める。

　厚生労働省もワークシェアリングを進めるため、退職医師らを病院がアルバイトで雇った際に給料の一部を補助する制度などを検討中だ。

道広がる

　個々の病院でも“離職阻止”の環境づくりを模索する。

　岡山済生会総合病院（岡山市伊福町）は、出産前の女性医師が上司と相談して勤務時間や仕事内容、育休後の復帰プログラムなどを個別に決める「産前・復帰後プラン」を作成。これまでに３人が利用した。

　女性医師が事前に希望を伝え、カバー体制などを職場で話し合うことで、復帰後に常勤のまま働き続ける道が広がったという。

　一方で、制度と勤務実態にギャップを抱える所も少なくない。岡山県内のある総合病院では、今年から勤務時間を通常より短くできる制度を取り入れたが、医師の取得実績はゼロ。「仕事を穴埋めできるめどがないので正直、大きな声ではＰＲできない。女性医師もそれを分かっており、離職や非常勤を選んでしまう」と漏らす。