食材値上げ　給食に影響

「いただきま〜す」。笑顔で給食をほおばる子どもたち＝横浜市西区の市立東小学校で

　　「牛肉は豚肉に」「デザートはなし」。横浜市を始め、県内で食品の値上がりによる学校給食への影響が深刻だ。食材の購入費が、保護者から集める給食費を上回りかねないからだ。経費を抑えつつ栄養を確保するため、関係者は頭を悩ませ、工夫を重ねている。

（田村剛）

　　横浜市で給食サービスがあるのは、小学校３４７校と特別支援学校９校。市学校給食会から食材を調達し、各校で調理している。給食は年間１８４回が基本。給食費は月３７００円、１１カ月分計４万７００円で、追加徴収は認められていない。

　　１食あたりの上限単価は２２１円２０銭。この額を上回らないよう市教委が見込み単価を設定し、基準献立を決めている。

　　市教委健康教育課のまとめでは、今年６〜１１月の１食あたりの単価は２２３円〜２２６円台で、上限よりも２円〜５円高い。このペースだと今年度の１食あたりの平均見込み単価は上限ぎりぎりの２２０円９１銭。過去３年度の平均２０８円〜２１５円を大きく上回る。

　　市学校給食会によると、食材の値上がりの要因は、原油高騰や天候不順、中国からの輸入品の減少など様々。来年１月以降に急激な値上げがあれば、初めて赤字になる可能性もあるという。

　　こうした状況のなか、同市教委は来年２、３月の基準献立の変更を検討中だ。デザートのゼリーの回数を減らすほか、バターをマーガリンに変え、「ねじりパン」はコッペパンにする。「予算の範囲内で、極力いいものが出せるように努力している」という。

　　■「栄養は確保」

　　独自の献立で、食材費を抑える試みもある。同市西区の市立東小学校では、これまでの市販のゼリーを調理師の手作りにし、牛肉は豚肉に変えた。松永立志校長は「値段を抑えながら、栄養とバランスを保てるよう工夫している」と話す。

　　青葉区の荏子田小学校は一度は給食２回分の中止を決めたが、安い野菜を仕入れるなどの工夫で、中止を取りやめた。

　　他の市町村も工夫を始めている。

　　藤沢市は、皮なしの鶏肉を皮付きに変え、栄養価に影響が出ない程度に肉を野菜に置き換えている。同市教委保健給食課は「赤字にならないよう何とかやりくりしている。給食費の値上げも検討せざるを得ない」と話す。愛川町では「ホウレンソウが高い時はチンゲンサイに。デザートは地元産の果物」という。

　　横浜市以外の市町村に米や小麦粉を売る県給食会は、値上がり分を上乗せせずに価格を維持してきた。だが、「現状は極めて厳しい。今の状況が続けば、値上げもやむを得ない」としている。