この方針は１５日開かれた学会の理事会で決めました。学会では体外受精で子宮に戻す受精卵を３個以内としていますが、１０組に１組が何らかの不妊を抱えると言われるなか、双子や３つ子などを妊娠し、母子ともに危険を伴うケースが多くなっています。このため、学会はさらに厳しく制限することにしたもので、新たな方針では、子宮に戻す受精卵の数は２個以内に限り、できれば１個を目指すとしています。体外受精をめぐっては、ことし３月、不妊治療に取り組む医師で作る日本生殖医学会が、３５歳未満は１個、３５歳から３９歳は２個まで、４０歳以上は３個までとする指針をまとめています。日本産科婦人科学会倫理委員会の星合昊委員長は「技術の向上で、子宮に戻す受精卵が少なくても妊娠率は上がっている。体外受精のため早産で生まれる子どもが増えている現状を改善するためにも、子宮に戻す受精卵はできるかぎり１個にしてもらいたい」と話しています。