日本産科婦人科学会（吉村泰典理事長）は１５日、東京都内で理事会を開き、不妊治療で体外受精を受ける際に子宮に戻す受精卵の数について、これまでは原則３個までとしていたのを、原則２個以下、可能な限り１個を目指すことに変更する方針を決めた。
治療技術の進歩で、戻す受精卵を減らしても一定の妊娠率は保てると判断。三つ子などの多胎妊娠は母体や子どもの負担が重くなり、リスクが高まる恐れがあり、慢性的な医師不足に悩む産科医療現場への負担も大きくなることも、変更の理由に挙げられている。
全国の会員から意見を募ったうえ、来年４月の総会で正式決定する。