社説

　サッカーの日本代表監督に岡田武史氏が復帰した。イビチャ・オシム前監督が病に倒れ、緊急の交代である。

　新監督を語る前に、前監督のことを振り返る必要があるだろう。

　オシム氏が就任したのは昨年の７月。分裂前のユーゴスラビアの監督としてワールドカップ（Ｗ杯）で８強入りし、来日後は市原（現千葉）を率い、Ｊリーグの主要タイトルであるナビスコ杯に優勝した。立派な実績だが、何より新鮮だったのは、サッカーを題材に語る言葉の強さとテーマの多様性だった。

　たとえば日本社会の分析。「今の日本人が勤勉かどうか疑問だ。非常に高い生活水準を保っているが、それは先代が作ってきた水準を今の人々が享受しているだけなのではないか」

　日本人の特徴はこうだ。「伝統的に責任を他人に投げてしまう。工場ならそれでも機能するかもしれない。サッカーではそれは通らない。上司も労働者も全員が一緒にいるのだから」（いずれも「日本人よ！」新潮社）

　ボスニア紛争を体験し、指導者として欧州を渡り歩いた経験に加え、歴史や社会環境をふまえた視点には、どきっとするものが少なくなかった。

　それを土台に掲げたのが「日本代表のサッカーを日本化する」という言葉だった。体格が違うのに、欧州や南米のサッカー大国で成功したスタイルを模倣してもだめだ。自らを見つめ直し、機動性や流動性といった特徴を生かしたサッカーを創造しよう。そこに道は開ける。

　その訴えはファンの心に響いた。志半ばで任を離れるのはさぞ無念だろう。

　岡田新監督はチームを途中から引き受ける。まずはＷ杯への出場権獲得が使命となる。重圧は容易に想像できる。

　「やると決めたのは理屈ではない。横を見たら断崖（だんがい）絶壁で、これにチャレンジしなければいけないという気持ちになった」と就任の記者会見で話した。淡々とした表情のなかに、武者震いが出そうな思いが伝わってきた。

　岡田氏が歩んできた道のりにも、山谷があった。１０年前の就任は、Ｗ杯最終予選の遠征先で前任者が成績不振を理由に解任されたのを引き継いでだった。

　監督経験はなかったものの、チームを立て直してＷ杯初出場を果たした。大会直前、スターだった三浦知良選手をチームから外した決断は大きな波紋を呼んだが、判断がぶれることはなかった。

　Ｗ杯は１次リーグ３連敗で敗退。退任会見では「この１０カ月で１０年分ぐらい生きたような」と打ち明けた。その体験は本人だけでなく、日本サッカーの貴重な財産だ。それを生かしたい。

　新監督はオシム氏が残したものを大事にしながらも、それにとらわれることはない。「日本人らしさを生かす」という考え方は同じでも、それを実現する方法論はたくさんあっていい。

　危機は常に次の成長への好機である。

　この夏、公開されたマイケル・ムーア監督のドキュメンタリー映画「シッコ」は、米国の医療の現状を鋭く告発した。治療費を払えない患者を病院が路上に捨てる場面は衝撃的だ。

　この日本ではまさか、と思われていたことが実際に起きてしまった。

　堺市にある新金岡豊川総合病院の職員たちが、糖尿病で全盲になった６３歳の男性の入院患者を車で連れ出し、荷物と一緒に公園に置き去りにした。

　病院は「医療者として、とんでもないこと」と謝罪した。命を預かる医療機関としては、あってはならないことだ。患者や地域の人々の信頼を裏切った。深く反省して、信頼の回復につとめてもらいたい。

　しかし、事件からは、病院を責めるだけではすまない問題も見えてきた。

　男性は病状が安定し、通院治療で十分なのに退院を拒み、入院は７年に及んでいた。視力を失い、生活の基盤が生活保護から障害年金に切り替わったころから療養費を滞納し、その額は１８５万円にのぼっていた。暴言を吐くなどで同室の患者ともトラブルが絶えず、６人部屋を１人で使っていたそうだ。

　病院からすれば、治療の必要がないのに社会的入院をつづける「困った患者」だったのかもしれない。

　一方、中年になって失明した男性患者のつらさや不安は、いかばかりだったろう。頼れる身寄りのない彼が、病院にしがみつこうとしたのも無理はない。

　男性患者の退院後の生活を親身に考える人が一人でもいれば、事態はちがったのではないか。病院の職員と自治体の担当者、地域の社会福祉関係者らが連携しながら、退院後の生活の訓練や障害者自立支援法に基づく在宅サービスを整える。そうしていたら、男性の不安もかなり和らいだろう。

　オーストラリアは平均入院日数が３日余りと驚くほど短い。医療費節減のねらいもあるが、入院が長引くほど筋力が衰え、感染症の危険も高まるからだ。

　入院している間に医療と福祉の関係者が集まって、退院したあとに必要なサービスの計画を立てる。一人暮らしの高齢者も、訪問看護や配食サービスなどを受けながら自宅で療養ができる。

　日本でも医療と福祉の連携をもっと強め、入院した時から退院後までを連続して支える地域単位の支援ネットワークを築く必要がある。

　厚生労働省は、３７万床ある療養病床を１２年度末までに１５万床余りへ減らす方針を出した。長期の入院を受け入れてきた療養病床の半数が、治療の不要な社会的入院と推測されるからだ。

　入院の必要がない患者に退院してもらうためには、一人ひとりに親身に寄り添い、病院の外でも安心して暮らせるという展望を示すことが欠かせない。病院だけに任せずに、自治体が先頭に立って支援の態勢づくりを急ぎたい。