(cache) 三菱UFJ グローバル・エコ・ウォーター・ファンド（愛称：ブルーゴールド）｜商品概要

ファンド・オブ・ファンズ

世界（含む日本）の水関連企業の株式に投資を行うことにより、信託財産の中長期的な成長をめざします。

ポイント1

当ファンドにおける水関連企業とは　～明確な投資ユニバース～

原則として、以下の銘柄を水関連企業と定義します。

1.	水関連事業から計上される売上高が、全体の過半数を占める企業
2.	水関連分野で高い技術力を有する企業のうち、同事業から計上される売上高が全体の10％以上の企業
＊	なお、上記以外に水関連分野で高成長が見込まれる企業を、当ファンドの純資産の10％を上限に投資する場合があります。

ポイント2

水関連企業の特徴

さまざまな分野で安定的な利益成長が期待されています。

■投資を行う5つの分野（セクター）

※	上記の投資対象セクターは今後変更される場合があります。

■水関連セクターの特色

公共事業・インフラ整備・水関連装置

・	必要不可欠なサービスを提供するため、収益の安定が見込まれます。
・	水道事業の民営化により、当セクターに属する企業への受注増加が期待されます。

水処理技術・エンジニアリング

・	高い技術力が必要とされる廃水の再生利用等の分野は、淡水化と比較しコストが割安な利点があり、収益の拡大が期待されます。

環境保全

・	環境規制の強化により、新たなビジネスチャンスの出現が期待できます。

▼

収益機会が豊富に存在

・	本見通しないし分析は、作成時点での見解を示したものであり、将来の市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。

<水関連企業のリスク要因>

水関連セクターは、上記に代表される環境変化に伴い今後の市場規模の拡大が期待されますが、参入企業の増加による競争激化等により水関連企業の事業環境が悪化する場合もあります。

ファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。

●	当ファンドは、アイルランド籍円建外国投資信託「KBCエコ・ウォーター・ファンドクラスA」、および証券投資信託「日本短期債券マザーファンド」に投資を行う、ファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。
●	水関連企業の株式への実質的な投資は「KBCエコ・ウォーター・ファンドクラスA」を通じて行います。
●	当ファンドは、原則として為替ヘッジを行いません。したがって、基準価額は為替相場の変動の影響を受け、投資元金を割り込むことがあります。

<投資する投資信託の選定条件・理由>

・	当ファンドの運用目標を達成するため、水関連株式で長期の運用実績を有するKBC アセット・マネジメント・リミテッド（ダブリン）が新設する「KBCエコ・ウォーター・ファンドクラスA」を選定しました。
・	円の余裕資金を効率よく運用するため、「日本短期債券マザーファンド」を選定しました。

■運営のしくみ

※	投資助言者、投資助言の内容、投資助言の有無等については、変更する場合があります。

円建外国投資信託の運用は、KBC アセット・マネジメント・リミテッド（ダブリン）が行います。

KBC
エコ・ウォーター・ファンド
クラスAの特色

●	世界（含む日本）の水関連企業の株式へ投資を行います。
●	運用はベルギーの大手資産運用会社であるKBC アセット・マネジメント・エヌブイの子会社KBC アセット・マネジメント・リミテッド（ダブリン）が行います。
●	銘柄選定にあたっては、社会的責任投資（SRI）に関するリサーチにおいて長年の実績があるKBC アセット・マネジメント・エヌブイの投資助言を活用します。
●	原則として、為替ヘッジは行いません。したがって、基準価額は為替相場の変動の影響を受けます。

■ポートフォリオ構築プロセス

投資候補となる世界の水関連企業（90銘柄程度）

1.	水関連事業から計上される売上高が、全体の過半数を占める企業
2.	水関連で高い技術力を有する企業のうち、同事業から計上される売上高が全体の10％以上の企業
3.	社会的責任投資（SRI）の観点から、不適切と判断する銘柄を除外
＊	なお、上記以外に水関連分野で高成長が見込まれる企業を、当ファンドの純資産の10％を上限に投資する場合があります。

長期戦略配分の策定

運用・調査チームとEACが共同で
各水関連分野への配分を決定

ポートフォリオ構築（60銘柄程度）

個別企業の業績動向、相対的な魅力度比較
および地域バランス等を考慮して決定

※	上記のポートフォリオ構築プロセスは今後変更される場合があります。

■KBC アセット・マネジメント・エヌブイについて

【歴史】
・	1948年ベルギーの銀行であるクレディエットバンクの資産運用部門として設立。
・	2000年クレディエットバンク、セラバンク、ABBインシュランスの3社が合併し、KBC銀行・保険グループが設立されたのに伴い、同グループの資産運用会社となる。
・	2000年KBC アセット・マネジメント・リミテッド（ダブリン）をアイルランドに設立。

【運用の特徴】
・	社会的責任投資（SRI）に関するリサーチにおいて30年以上の実績を有するパイオニア的存在です。
・	2000年12月に世界の水関連企業の株式に投資を行うファンドをベルギーで設定。水関連ファンドとしては長期の運用実績を有しています。（当ファンドの投資対象ファンドではありません）

【EAC（環境顧問委員会）について】
・	環境問題の観点から、学識経験者の投資アドバイスを受ける目的で1990年に設立した組織。
・	環境問題に精通した社外のエキスパート複数名により構成され、同社の銘柄選定プロセスにおいて重要な役割を果たしています。

市場動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

ファンドのリスクについては、「当ファンドの主なリスク」をご参照ください。

参考情報「ブルーゴールド」～21世紀の戦略資源～

生命維持に不可欠な資源「水」。
その希少性から「青い金脈（ブルーゴールド）」として世界の注目を集めています。

■世界人口と水需要量の推移

＊出所：	環境省HP、統計局HPより三菱UFJ投信が作成

■上昇する世界の水道料金

＊出所：	環境省HP、統計局HPより三菱UFJ投信が作成

■世界の利用可能な淡水と人口の分布

	＊	世界全体における利用可能な淡水の量と人口をそれぞれ100％として各地域に分布する割合を表しています。
	＊出所：UNESCO（2003）

■供給が不安定な要因

＊	本見通しないし分析は、作成時点での見解を示したものであり、将来の市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。

　■ お申込みメモ

（お申込みメモの内容は、販売会社により異なる場合がありますので、販売会社にお問合せください。また、下記の内容については、作成時点のものであり、変更になることがありますのでご留意ください。）

●申込みの受付

原則として、いつでもお申込みができます。（受付時間は、原則、毎営業日の午後3時（半日営業日は午前11時）までです。）
ただし、ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行の休業日、ロンドン証券取引所の休業日、ロンドンの銀行の休業日、アイルランド証券取引所の休業日、ダブリンの銀行の休業日は、お申込みができません。

●申込単位

申込単位は、販売会社により異なります。くわしくは、取扱い窓口にお問合せください。

●申込価額

当初募集期間：1口当たり1円　継続募集期間：申込受付日の翌営業日の基準価額

●申込手数料

申込価額×3.15％（税抜 3％）を上限として販売会社が定める手数料率
販売会社により償還乗換優遇措置の適用を受けることができます。くわしくは、取扱い窓口にお問合せください。

●申込期間

当初募集期間：2007年7月9日から2007年7月26日まで
継続募集期間：2007年7月27日から2008年10月21日まで^※
※有価証券届出書を提出することにより更新されます。

●信託設定日

2007年7月27日

●換金の受付

原則として、いつでも換金の請求ができます。（受付時間は、原則、毎営業日の午後3時（半日営業日は午前11時）までです。）
ただし、ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行の休業日、ロンドン証券取引所の休業日、ロンドンの銀行の休業日、アイルランド証券取引所の休業日、ダブリンの銀行の休業日は、換金の請求はできません。
換金代金受取日は、原則として換金請求受付日から起算して6営業日目以降となります。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、1億口または1億円以上の換金請求については正午（半日営業日は午前10時）までにお願いいたします。この際、換金請求に制限を設ける場合があります。

●換金単位

換金単位は、販売会社により異なります。くわしくは、取扱い窓口にお問合せください。

●換金価額

換金請求受付日の翌営業日の基準価額－信託財産留保額

●信託財産留保額

換金請求受付日の翌営業日の基準価額×0.3％

●信託期間

2014年7月22日まで。ただし、ファンドの残存口数が30億口を下回った場合等には、信託期間の途中で信託を終了させることがあります。

●決算および分配

原則として、年1回の決算時（7月22日^※、休業日の場合は翌営業日）に収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
分配金再投資コース（累積投資コース）の場合、収益分配金は税金を差し引いた後、原則として再投資されます。
※ 初回の決算日は、2008年7月22日です。

●信託報酬

純資産総額の年1.05％^※（税抜年1％）
（投資対象とする投資信託の信託報酬が当該投資信託の純資産総額に対して年0.70％以内であるため、受益者が負担する実質的な信託報酬率は純資産総額に対して合計で年1.75％^※（税抜年1.70％）程度となります。）

※	消費税等相当額を含みます。なお、消費税率に応じて変更となることがあります。信託報酬率の概算値は、ファンドが投資対象とする外国投資信託の信託報酬率に消費税等相当額がかかりませんので、税抜表示の信託報酬率に消費税率を乗じたものとは一致しません。

当ファンドの主なリスク

当ファンドへの投資にあたっては、主に以下のリスクを伴います。このため、お申込みの際は、当ファンドのリスクを認識・検討し、慎重に投資のご判断を行っていただく必要があります。なお、以下に記載するリスクは当ファンドに係るすべてのリスクを完全には網羅しておりませんので、ご留意ください。

■	市場リスク
	(価格変動リスク)	当ファンドは、外国籍投資信託への投資を通じて、株式を主要投資対象としており、外国籍投資信託および株式の投資に係る価格変動リスクを伴います。一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動するため、当ファンドはその影響を受けます。
	(為替変動リスク)	当ファンドは、外国籍投資信託への投資を通じて、外貨建資産に投資し、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を受けます。
■	信用リスク	当ファンドは、主要投資対象とする有価証券等またはその取引に係る信用リスクを伴います。信用リスクとは、有価証券等の発行者や取引先の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となること等をいいます。
■	流動性リスク	有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない、または取引が不可能となるリスクのことを流動性リスクといい、当ファンドはそのリスクを伴います。例えば、外国籍投資信託への投資を通じて、組み入れている株式の売却を十分な流動性の下で行えないときは、市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があり、この場合には基準価額の下落要因となります。

　■委託会社、その他の関係法人等の概要

（委託会社）	三菱ＵＦＪ投信株式会社（信託財産の運用の指図等を行います。）

（受託会社）	三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社）（信託財産の保管・管理等を行います。）

（販売会社）	（募集の取扱い、換金の取扱い、収益分配金・償還金の支払いの取扱い等を行います。）販売会社については、下記の照会先でご確認いただけます。

お申込みの際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

<照会先>

三菱ＵＦＪ投信株式会社〈お客様専用フリーダイヤル〉0120-151034受付時間/9：00～17：00（土・日・祝日・12月31日～1月3日を除く）

投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。／金融商品取引業者以外の金融機関は、投資者保護基金に加入しておりません。／投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。／投資信託の取得のお申込みを行う場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。／クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中は原則として換金の請求を受け付けることができませんのでご留意ください。／投資信託は、書面による契約の解除（クーリング・オフ）の適用はありません。／運用により信託財産に生じた損益はすべて投資家のみなさまに帰属します。
市況動向および資金動向等により、ファンドの基本方針通りの運用が行えない場合があります。

本サイトに掲載されている事項は三菱ＵＦＪ投信株式会社のご案内等のほか、投資信託等に関する情報の提供を目的として当社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
本サイトは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
本サイト中の数値・グラフ等は、過去の実績・状況であり、将来の市場環境等や運用成果等を示唆・保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
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