同病院の常勤医は現在、院長を含め内科三人、総合診療科二人、小児科一人、産婦人科一人の計七人。當銘院長は退職者の後任について「県立病院からの医師派遣の方向で調整している」と説明している。

　総合診療科は、県立病院の常勤医派遣で調整しており、実現すれば診療に影響はないという。しかし、小児科の常勤医確保は不透明で、少なくとも今月中旬から来年三月までは県立病院から週三回程度の応援で対応する予定。産婦人科は公募でも確保が困難とされ「非常設化もやむを得ない」（當銘院長）状況で、町内での出産はできなくなる見通し。

　同病院は二〇〇〇年の開院以来、〇七年までに内科八人、外科五人、小児科二人、産婦人科一人の計十六人の医師が退職。その結果、外科で約二年、小児科が一年、産婦人科で約四年半の間、常設科の設置が困難になった経緯がある。

　退職者が相次ぐ理由について、同病院の常勤医らは当直勤務の過重負担などの解消について管理者や病院側の対応の遅さを挙げる。

　勤務医の一人は「現時点で来年四月以降に残る意思のある医師は一人だけ。病院の在り方を抜本的に見直さなければ、医師がいなくなってしまう」と窮状を訴えた。