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本土で出産、過半数「とても不安」産婦人科医が不在となった昨年、分娩(ぶんべん)の取り扱いを一時中止した、隠岐の島町の公立隠岐病院(武田博士院長)が、町内の20〜45歳の女性全員を対象に、お産に関するアンケートを初めて実施した。回答者の4分の3が「島で産みたい」と要望。隠岐に産科医が1人しかおらず、初産などの妊婦は本土へ渡らなければならない現状についても、過半数が「とても不安」とし、島の女性の切実な思いが改めて浮かび上がった。 アンケートは9月に郵送などで行い、1810人のうち、734人(回収率40・6%)が回答。 質問は12項目。隠岐の産婦人科医療を巡る現状については、「とても不安」が56・5%、「不満」も21・1%だった。出産場所は、「絶対に」(46・1%)「できれば」(29・5%)を合わせ、75・6%の女性が隠岐での出産を望んだ。 同病院が4月に開設した助産科では、リスクが低いと診断された経産婦については、2人以上の助産師がお産を取り扱える。これについて、「家族のそばで出産できるなら構わない」とした人は30・8%。一方、「産婦人科医の立ち会いがあった方がいい」と不安に感じる人も29・5%いた。 本土で出産する妊婦に、町が渡航費などを支援する現在の制度については、「絶対必要」「あった方がいい」が計85・8%で、今後も存続するよう求める声が強かった。 隠岐病院は今年4月以降、産婦人科医1人、助産師8人の態勢で分娩を取り扱い、今月4日までに29人が出産。一方、出産で本土に渡った妊婦は70人に上る。 同病院はアンケート結果を受け、医師の確保など、産婦人科医療を巡る環境の改善に努めるとしており、武田院長は「要望を真摯(しんし)に受けとめ、態勢を強化したい」とコメントしている。 (2007年12月6日 読売新聞)
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