サイエンス

　がん患者の心身の苦痛を和らげる緩和ケアについて、厚生労働省の研究班（研究リーダー、江口研二・東海大医学部教授）が来年４月から、地域で効果的に提供するための方法を探る研究を全国４地域で実施する。研究班が、提供手法や地域連携強化の進め方、市民への情報提供のあり方などを盛り込んだ緩和ケアプログラムを用意し、その有効性を評価する。【須田桃子】

　対象地域は、公募で決まった山形県鶴岡市・三川町、長崎市、千葉県柏市・我孫子市・流山市、浜松市。

　４地域では、医療関係者や患者双方に緩和ケアの説明資料を配るなどして、緩和ケア手法の標準化を図る。▽専門家による相談や緩和ケア外来の整備▽病院や図書館に緩和ケア関連図書１００冊を整備－－なども実施する。開始前後には、患者や遺族、医療従事者にアンケートを実施し、苦痛緩和の改善状況や利用数の変化を調べる。

　江口教授は「体系的に緩和ケアを学んだことがない医療者も多く、助言できる専門家も少ない。全国どこでも、安心して緩和ケアを受けられるようなモデルを作りたい」と話している。