(cache) 三大都市圏は直下型地震にぜい弱 / SAFETY JAPAN [細野透氏] / 日経BP社

　震度７になるとなぜ、建物が大きな被害を受けるのか。それを図４「木造建物の全壊率」に示した。阪神大震災で被災した西宮市の木造建物の全壊率を、旧築（赤印、昭和36年以前）、中築（緑印、昭和37～56年）、新築（青印、昭和57年以降）の３タイプに分けて示している。

図４　木造建物の全壊率

　一般的には、建設年が1981年（昭和56年）以前のものを旧耐震建物、1982年（昭和57年）以降のものを新耐震建物と分類する。それを当てはめると、旧築と中築は旧耐震、新築は新耐震世代に相当する。

　なお、震度５強は計測震度で5.0～5.5未満、震度６弱は5.5～6.0未満、震度６強は6.0～6.5未満、震度７は6.5以上である。

　図４からは、計測震度6.0（震度６強）のとき、旧築の全壊率は18％、中築は10％、新築は２％であるのに、計測震度6.5（震度７）では、旧築83％、中築63％、新築16％と、急カーブを描いて全壊率が上昇することが分かる。

　また、同じ震度７でも、計測震度6.5では新築の全壊率が16％なのに、計測震度7.0ではなんと55％まで跳ね上がるのですさまじい。

　図５に「非木造建物の全壊率」を示した。木造建物と同様に計測震度が上がるにつれて、全壊率は急カーブで上がっていく。

図５　非木造建物の全壊率