サイエンス

　国立感染症研究所が全国約４７００カ所の医療機関を対象に実施しているインフルエンザの定点調査（１１月１２～１８日）で、北海道の流行が早くも「警報レベル（大きな流行の発生・継続が疑われる）」に達したことが２７日分かった。全国の医療機関の平均患者報告数も０．９４人となり、感染研は「次週には８７年の調査開始以来最も早く、全国的な流行開始の指標となる１．０人を突破する可能性が高い」と注意を呼びかけている。

　感染研によると、今シーズンのインフルエンザ患者は例年より１～２カ月早い１０月１５～２１日の週から増加が始まった。

　１１月１２～１８日までの１週間では、北海道の旭川市保健所管内で医療機関の平均患者報告数が３２．９人となり、警報レベル（同３０人）を超えた。全国の患者報告数も４４１５人と、前週から倍増した。都道府県別の平均患者報告数は北海道８．１人▽沖縄３．１人▽神奈川１．８人▽和歌山１．７人▽千葉１．５人▽兵庫１．４人▽岡山１．１人▽東京１．０人－－の順になっている。

　感染研感染症情報センターの谷口清州・第一室長は「通常は１１月末までに予防接種を受ければ間に合うが、今年は早めに済ませた方がいい。流行には地域差があり、居住地近くの状況を知ることも大切だ」と話す。

　感染の広がりは感染研のホームページ（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｎｉｈ．ｇｏ．ｊｐ／）の「インフルエンザ流行レベルマップ」で確認できる。【関東晋慈】