16日に閉幕したバレーボールのワールドカップ（W杯）女子大会に続き、18日から男子W杯を開催している日本は、国際ボレーボール界で大きな実権を握る。国際バレーボール連盟（FIVB）の会長国はメキシコで、アジア連盟の会長国は中国だが、W杯、世界選手権、五輪予選など主な国際大会はすべて日本で開催されている。

　4年ごとに開催されるW杯は、1977年以降は男女大会いずれも日本で開催されている。男子W杯は65年（ポーランド）、女子W杯は73年（ウルグアイ）に第1回大会が開催された。日本は98年、2006年の世界選手権のみならず、04年、08年の五輪世界予選兼アジア予選も招致した。おかげで日本はこれらの大会で常にホームアドバンテージを享受してきた。

　日本が主な国際大会の開催を独占できるのは、日本のテレビ局（今大会はフジテレビ）とスポーツ用品メーカー（ユニホーム・シューズはアシックス、ボールはミカサ）、広告代理店の電通が大きな影響力を駆使しているからだ。これらの企業は、日本の高いバレーボール人気を活用するため、5－8年前から主な大会の放映権を獲得したり、スポンサーとなっている。女子W杯の場合、日本の試合の有料観客数は8000‐1万人で、ほかの国の試合にも3000‐5000人が集まった。18日に行われた男子W杯、韓国対オーストラリア戦にも4200人の観客が訪れた。

　日本は、84年のルーベン・アコスタ会長就任以来、FIVBの財政に大きく貢献している。昨年FIVBが手にしたテレビ放送権収入は1899万スイスフラン（約18億8000万円）、今年は1099スイスフラン（約10億9000万円）にも達する。FIVBは正確な内容を公開してはいないものの、ミカサ、アシックスなどのスポンサー収入を合わせると、日本から調達されるFIVBの財政収入はさらに多額になるものと見られる。

さいたま＝洪憲杓（ホン・ホンピョ）記者