この検討会は、産婦人科医の不足などでお産に対応する医療機関が各地で減ったり、妊娠中の女性の救急搬送が問題になったりしていることから日本産科婦人科学会が開いたもので、東京・千代田区の会場には産婦人科の医師らおよそ１００人が集まりました。この中で青森県や島根県などの医師からは、医学生に産婦人科の魅力をいくらアピールしても、卒業後産婦人科を選ぶ医師はまったくいないという厳しい実態が報告され、山間部や島などの病院でお産に対応するためには、診療報酬を高くするなど抜本的な対策が必要だという意見が相次ぎました。また、妊娠中の女性の救急搬送で、受け入れ先が決まるまでに３回以上断られたケースは、東京都や神奈川県、大阪府、奈良県など、首都圏と近畿圏に集中しているという調査結果が報告されました。これに対し、大阪府や首都圏の医師からは、受け入れ先を探したり病院間の調整をしたりする専門のスタッフを設けることが必要だとする意見が出ていました。日本産科婦人科学会は、各地の現状を踏まえ、引き続き国や都道府県に対し、産婦人科医を増やす対策や病院間の連携などの態勢を速やかに整えるよう求めていくことにしています。