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“中学レベル”の大学生急増

「ゆとり教育影響」　オンライン学習・大学ネット設立

2007年11月12日11時14分

　少子化による大学全入時代で入試そのものの機能が問われる中、日本語の設問すら理解できない大学生が急増している。講義が成立しないとの大学側の悩みに応え、千葉市美浜区のメディア教育開発センター（ＮＩＭＥ）が事務局となり、基礎学力向上のためのパソコンを使った自習教材、ｅラーニングの普及へ「オンライン学習・大学ネットワーク」を設立。来年四月から、参加大学が独自に開発した教材を共用し、大学生の学力底上げを目指すことになった。

　学生の学力低下について研究するＮＩＭＥの小野博教授（６２）は、全国の大学生四万六千人を対象にテストを行ったところ、国公立大学で６％、私立大学で２０％、短大では３５％の学生の日本語力が中学生レベル。私大や短大の中には６０％を超えた学校もあった。

　別のアンケートでは、ふりがな付きにもかかわらず、設問中の「怠惰」や慣用句の「話を聞いて骨が折れる」の意味が分からない学生すら多かったという。

　小野教授はゆとり教育と少子化による大学全入時代の影響を指摘。「入試が機能せず、（同じ大学でも）入学する学生のレベルが開いている」と分析する。

　今月一日、立ち上った「オンライン学習・大学ネットワーク」には、全国から同様の悩みを抱える百七の大学が参加を申し込んだ。

　オンライン学習は、「読み書きそろばん」など大学で教えない基礎的な学習や講義の予習・復習を個々に自習できる。ただ、大学単体でシステムを構築するにはコストや人手がネックとなり、普及率は１６・５％にとどまっていた。

　同ネットワークでは、各大学が独自に開発したパソコンで自習できるソフトを参加大学で共用することで、これらの壁を解消。五百の学部の参加を目指している。

　開発中の国語や英語ソフトは音声認識やアニメーションを取り入れ、さながらゲーム感覚。来年四月から一年間実験的に無料でシステムを運用するが、二〇〇九年度からは学生一人当たり三百〜五百円程度の利用料を取り、ソフトを開発した大学に還元する予定。

　小野教授は「ここまでやらなければいけないのかという声もあるだろうが、こうでもしないと、今の大学は生き残れない」と話した。