東アジアで国ごとに漢字の字体が異なる不便さを解消できるのか。韓国、中国、台湾、日本の学者たちが先月31日、字体を統一した5000－6000字の標準漢字をつくろうと合意したことで、1991年の発足から17年目を迎えた「国際漢字会議」が新たな局面を迎えている。また、中国側が突然「繁体字と簡体字の平和的共存」を主張し、非常に積極的な姿勢を見せたことも注目に値する。これにより、協議に弾みが付いたものの、韓国の出席者は「会議の主導権が中国に握られる」との懸念をにじませた。

◆4年ぶりの会議

　国際漢字会議は、1989年の韓日協力委員会合同総会で、韓国側が共同議題として提案した「漢字標準化問題」の産物だ。シン・ヒョンファク元首相が主導的役割を果たし、その後は鄭秉学（チョン・ビョンハク）氏を会長、南広祐（ナム・グァンウ）、李在田（イ・ジェジョン）氏らを理事とする国際漢字振興協議会が発足し、過去7回の会議を率いた。

　2001年にソウルで開かれた第6回会議では、中国の「康熙字典」に基づき各国で字形と画数が同じ漢字1996字を共通漢字の基準とする成果も挙げたが、各国の立場の違いから2003年に東京で開かれた第7回を最後に会議は中断されていた。その間にシン首相をはじめとする草創期のメンバーが死去した。こうした中、これまで最も消極的な態度を示してきた中国が突然、政府レベルで「全費用を負担するので、北京で会議を開こう」と打診してきたのだ。

北京＝兪碩在（ユ・ソクジェ）記者