ヤクルトが“古田ショック”により、広告収入面で大打撃を受けていることが３１日、明らかになった。今季、スポンサーとしてヤクルトをバックアップした企業数社が、古田前監督の退任の影響から続々と撤退。減収額は最大で約４億円にも上る。
関係者によると、すでにＩＴ企業の「レノボ・ジャパン」と「インテル」は撤退が決定し、「東京都民銀行」も交渉決裂が濃厚。トップスポンサーの「ユニデン」は神宮球場外野フェンスの看板広告の契約延長は確定したが、ユニホーム広告については保留しているという。
もともと、これらの企業は兼任監督として挑戦する古田監督に賛同してスポンサー契約を結んだため、撤退は自然の流れといえる。だが、ファンサービス企画チーム「Ｆ-プロジェクト」も解散し、その後のヤクルトの営業戦略が不透明になったことも、撤退に大きく影響したようだ。
来季に向け新たなスポンサーとは契約に至っておらず、球団職員からは不安の声も聞こえてくる。鈴木正球団社長（６６）は「いろいろ考えてます。Ｓ（鈴木）-プロジェクトなんてどうですかね」と、冗談を飛ばしているが…。現実は笑えない状況だ。