セカンドオピニオンは主治医の診療記録に基づくアドバイスを目的とし、主治医が面談に同意していることが条件だが、主治医に内証で申請したり、治療希望だったため面談できないケースが目立った。妥当性を含め治療法の判断材料が得られる可能性がある制度だけに、関係者から「内容の一層の周知が必要」との声が上がっている。 県立中央病院によると、セカンドオピニオン外来は外科や心臓外科など六科の医師八人が応じる体制で昨年九月にスタート。今年四月に内科と婦人科の医師二人を加えた。最初に病院の窓口で申請を受け付け、セカンドオピニオン外来に当たると判断した場合、患者と医師が面談する方法をとっている。 導入からの一年間に申請は八十一件あり、このうち面談したのは二十一件（２５・９％）だった。
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2007 山梨日日新聞社 THE YAMANASHI NICHINICHI SHIMBUN.
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