気象・地震

　適切な避難行動を理解したうえ、地震の大きな揺れを事前に知らせる緊急地震速報が流れれば、家具の転倒による死亡の危険性を少なくできることが、静岡大の研究で分かった。地震の揺れを起こす起震車に学生を乗せ実験した結果で、小山真人教授（歴史地震学）は「避難行動を常に意識しておくことが大切。速報システムは補完的な役割」と話している。仙台市で開かれている日本地震学会で２５日発表した。

　同大の学生５４人に協力を依頼。実験前のアンケートで適切な避難知識があるのは４０人、ないのは１４人だった。これを緊急速報を揺れの９秒前に流す、流さない、緊急速報を説明する、しないの計８グループに分けた。地震で倒れる段ボール製の大型の棚、ヘルメット、机などのある室内を起震車の上に置き、学生１人ずつに入ってもらい、東海地震を想定した震度７の揺れを起こした。

　学生の行動を▽Ａ＝ヘルメットをかぶり机の下に避難▽Ｂ＝机の下に入り頭を守った▽Ｃ＝避難が遅れて棚に接触▽Ｄ＝避難しようとしたが棚が頭に当たった▽Ｅ＝避難せず棚に当たった－－に分類し、ＤＥは死亡すると仮定した。

　その結果、適切な避難知識がなく、速報も流さなかった７人は全員がＤＥだったのに対し、知識があり速報を流した２２人ではＤＥは１２人（５５％）に低下。このうち速報を説明した１３人に限ると、ＤＥは５人（３８％）に下がった。

　一方、速報を流し説明したにもかかわらず、避難知識がない２人はいずれもＤＥ評価。知識があり速報がない１８人のうち、ＤＥ評価は１３人（７２％）だった。

　小山教授は「実際の地震では９秒前に速報が流れるとは限らない。速報が間に合っても、周知され、適切な避難行動を常に意識しておくことが必要。定期的に防災教育を進めていく必要がある」と話した。【関東晋慈】