全国的に産科医不足が問題となる中、安心して産める環境づくりについて考えるシンポジウム「人ごとではない！　これからのお産」（県助産師会主催）が２１日、長崎市内であった。地域で出産を担う産科医は県内でも高齢化しており、「お産危機」を回避する方策について、熱心に意見が交わされた。

　基調講演した産科医の広瀬健・上田市産院副院長（長野県）は「産科医なしでは産めないという社会通念が医師の過労、なり手不足を招いている」と指摘。助産師や医師、母親らが加わったパネルディスカッションでは、技術力の高い助産師を増やし、医師と役割分担すれば、妊産婦の満足度や出産の安全性も高まるとの点で意見が一致した。

　国立病院機構長崎医療センター（大村市）の安日一郎・産婦人科部長は「（基幹病院が）急な母体搬送に対応するには、地域の助産師とも顔が見える関係を築くことが不可欠」と提言。母親代表の松井裕子さん＝南島原市＝は「『産ませてもらう』ではなく、自分自身で体づくりなど安産の準備をする姿勢が大切」と、産む側の意識改革も求めた。

＝2007/10/25付 西日本新聞朝刊＝