携帯ゲーム機「ニンテンドーＤＳ（ＤＳ）」や据え置き型ゲーム機「Ｗｉｉ」のヒットで業績が好調な任天堂が、１５日の東京株式市場で一時７万１５００円まで買われ、１１日の上場来高値６万９５００円を更新した。終値は前日比３８００円高の７万１２００円。時価総額は１０兆８６８億円に達し、初めて１０兆円を突破した。時価総額上位ランキングでは、トヨタ、三菱ＵＦＪに次いで３位。

　「週刊ファミ通」などを発行するエンターブレインは１２日、年末商戦以降のゲーム業界について「年末も任天堂の圧勝が続く」との見通しを示した。同社の調べによると、平成１９年上半期（４－９月）のゲーム市場の規模はハード、ソフトを合わせて約４８２０億円。すでに前年度の４分の３近くに達している。任天堂がハード、ソフトとも好調で市場を引っ張った格好だ。ＤＳは販売台数２０００万台に迫る勢いで、浜村弘一社長は「近い将来に３０００万台も視野に入る」としている。

　一方、「プレイステーション２」でゲーム市場の中心を占めていたソニー・コンピュータエンタテインメントは、新型の家庭用ゲーム機「プレイステーション３」が伸び悩み、携帯型でもＤＳに差を付けられている。人気タイトルの発売が見えず、年末商戦も任天堂の優位性は崩れないとの見方が大勢を占めている。

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