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アジア姉妹校:国立ミンダナオ大学
ヨーロッパ姉妹校:国立ウッジ大学
IOND university
(米国イオンド大学)
Hawaii in U.S.A
Tokyo in JAPAN
Nagano in JAPAN

本学は、米国ハワイ州認可/DCCA 登録(Department of Commerce and Consume
rAffairs:商業及び消費者保護省登録)の大学であります。

入学案内、入学要項 イオンド大学日本校

家庭で、職場にいながら、米国イオンド大学の大学・大学院を卒業できます。

イオンド大学は、いつでも入学できる通信制大学・大学院です。
イオンド大学は、2年次・3年次に大学・大学院に編入学ができます。
イオンド大学は、日本の大学・大学院の学費等の3分の1以下であります。
イオンド大学は、学生・院生が日本語でレポートを提出することができます。

イオンド大学は、入学学生・院生の著書・論文・レポート・国家資格・社会的業積などを単
位認定し、2年次・3年次に編入学ができます。
イオンド大学は、学生・院生が確実に大学、大学院の卒業を目指すよう指導いたします。

IOND university

米国大学イオンド大学は、通信制の大学・大学院です。

■JAPAN 長野支部 〒380-0803 長野県長野市三輪 1丁目16番18号 2F
               TEL 026-263-6850 FAX 026-263-6638         

■HAWAII      140 Liliuokalani Suite 107 Honolulu, Hawaii, 96815 U.S.A
■POLAND Affiliated with university of to'dz(Sisterhood)
■PHILIPPINES Affiliated with Mindanao State university(Sisterhood)
■JAPAN 南葉山校舎:〒238-0103 神奈川県三浦市南下浦町金田 1613-12

URL:http://www.iond-university.com/ e-mail:info@iond-university.com

米国イオンド大学の入学の特徴

短大・大学・大学院(修士・博士)の志願者様

名誉博士の志願者様

志願者は、必ず下記のJAPAN 長野支部宛の住所に志願書を提出してください。

■JAPAN 長野支部 〒380-0803 長野県長野市三輪 1丁目16番18号 1F・2F
               TEL 026-263-6850 FAX 026-263-6638         

■HAWAII      140 Liliuokalani Suite 107 Honolulu, Hawaii, 96815 U.S.A
■POLAND Affiliated with university of to'dz(Sisterhood)
■PHILIPPINES Affiliated with Mindanao State university(Sisterhood)
■JAPAN 南葉山校舎:〒238-0103 神奈川県三浦市南下浦町金田 1613-12

URL:http://www.iond-university.com/ e-mail:info@iond-university.com

  1. イオンド大学は、原則として英作文(英文)にてレポートを提出していただきます。
    ただし、英文にてレポートを提出することができない場合には、日本語でレポートを提出することができます。
  2. イオンド大学は、原則として スクーリングを開講し、講義をした後、試験を実施いたします。
    ただし、学生・大学院の院生に対し、スクーリングを強制いたしません。
    尚、日本語のレポートのみで短大・大学・大学院を卒業することができます。
  3. 短大・大学・大学院の志願者は、著書・論文・レポート・国家資格・社会的功績・社会経験などを証明する書類を提出したときは、卒業に必要なそれ相応の単位を認定し換算いたします。
  4. 名誉博士号の対象者(名誉博士課程)の志願者は、著書・論文等の学術資料、レポート・国家資格・社会的功労者・過去の経歴・社会実績などを証明する書類を提出したときは、審査の上、学位を授与いたします。長野支部の名誉教授などが推薦します。
    尚、長野支部のホームページと長野支部が送付する入学案内・入学要項を参照してください。
  5. イオンド大学 長野支部に志願書を提出した学生・院生については、長野支部の事務局長(米国ハワイ州のイオンド大学・東京本部の名誉教授・教授・理事)と教授陣が確実に卒業できるように指導し、責任を持ちます。
  6. レポート提出は、パソコン叉はワープロの文書にて提出できます。
  7. 家庭・職場で働きながら米国大学の短大・大学・大学院を卒業することができます。
    卒業者は、米国の学位を取得します。

入学志願のご案内

入学願書等を提出する方は、下記の書類などをご送付ください。

第1次審査

  1. 入学単位認定のための志願書(入学選考料1万円の納入が必要です。)
  2. 経歴書
  3. 高校中退者は、高校中退の在籍証明書(高校の中退証明書)
  4. 高校の成績証明書
  5. 高校の卒業証明書
  6. 大学中退者は、大学中退の在籍証明書(大学の中退証明書)
  7. 大学の成績証明書
  8. 大学の卒業証明書
  9. 大学院中退者は、大学院中退の在籍証明書(大学院の中退証明書)
  10. 大学院の成績証明書
  11. 大学院の卒業証明書

第2次審査

「学生経歴書」学歴・職歴・業績等を証明する書類

写真3枚(タテ4cm×ヨコ3cm)

尚、大学・大学院の卒業・修了者は、米国の学位を取得します。

名誉博士号の希望者(対象者)・・希望者は、本学・長野支部 事務局長にご相談下さい

以下の4つの諸条件を満たす方が「名誉博士号」授与の対象者となります。

  1. 社会的功労の認められる方
    各界において寄与された年齢40歳以上の方。
  2. 過去の経歴・実績が十分にある方
    研究成果や学術的な功績を重視して評価。
  3. 本学教授の推薦のある方
    「学位授与選考委員会」の第1次選考基準以上。
  4. 本学の発展に十分なる功績のある方
    寄与等により本学の運営を支援される方。

以上の対象者の方には、

@名誉博士号認定のための志願書 A教授推薦書 B著書・論文等の学術資料

C経歴書及び社会実績を証明する書類 D上記に付帯するコピー等の関連資料

これらを本学(長野支部 事務局長)に提出していただき審査いたします。

尚、上記に該当すると思慮するときは、名誉博士号の希望者については、教授・名誉教授・理事
田中豊 (長野支部 事務局長)が推薦書を発行いたします。

広域通信制大学・大学院(米国イオンド大学)

米国イオンド大学は、日本の大学・大学院、日本に進出しているアメリカ・イギリス・オーストラリアなどの大学・大学院の授業料(学費・入学金など)と比べ約3分の1の負担です。

例えば、ビジネス・ブレークスルー大学院大学は、授業料270万円。

ボンド大学大学院ビジネススクールは、授業料348万円。

成蹊大学大学院は、博士は480万円。

国士舘大学大学院は学士は約300万円、修士は約258万円、博士は約374万円。

青山学院大学院は、学士は480万円、修士は約340万円、博士は約380万円。

神奈川大学は、学部で授業料約350万円。

グロービス経営大学院は、授業料約280万円。

LCA大学院大学は、授業料約320万円。

マギル大学大学院は、授業料約400万円。

日本大学大学院は、学士は約250万円、修士は約380万円、博士は約450万円。

日経キャリア(日本経済新聞出版社)、大学・大学院の入学案内などをご覧になって頂ければ、日本に進出している外国のアメリカ・イギリス・オーストラリア・フランス・日本の各大学の授業料などと比べ、米国イオンド大学の授業料等は3分の1以下であります。

尚、大学・大学院に入学した場合、確実に卒業できるよう指導し、責任を持ちます。

短大(準学士)大学(学士)大学院(修士・博士)名誉博士などの志願者を募集中です。

イオンド大学 日本長野支部 事務局長 田中豊のプロフィール

<学歴>

愛知大学、京都外国語大学、中央工学校を経て、

東洋大学法学部卒業、日本大学法学部卒業、日本大学商学部卒業、日本大学経済学部卒業、法政大学法学部卒業、慶応大学法学部専門科目単位取得、信州大学教育学部研究生修了、中央大学法学部卒業、千葉商科大学大学院商学専攻修了、東洋大学大学院法学専攻修了、早稲田大学大学院経済学専攻研修生修了、早稲田大学大学院法学研究科専攻研修生修了、名古屋大学大学院法学研究科専攻研究生修了、明治大学大学院法学研究科・明治大学大学院経営学研究科・日本大学大学院経済学研究科に学ぶ。

米国イオンド大学大学院総合研究科商学専攻修了 etc,

<取得学位>

法学士、商学士、経済学士、商学修士、法学修士、法学博士、商学博士、経済学博士、経営学博士

<職歴>

長野高等予備校、長野経理専門学校、柏簿記会計学院、大栄経理学院、長野法律専門学院、長野会計専門学院、上武大学商学部、岡崎女子短期大学、青山学院大学大学院客員、愛知大学大学院客員、関東学院大学大学院客員、平安女学院短期大学などの講師ないし教授等を経て、現在、米国イオンド大学大学院教授、名誉教授、理事に至る。

<学会>

日本簿記学会、日本会計研究学会・日本公法学会・税務会計研究学会・租税法学会・日本管理会計学会・日本私法学会などの会員 etc,

<国家資格>

公認会計士補、税理士、社会保険労務士、行政書士、測量士、土地家屋調査士、簿記1級検定、

宅地建物取引主任者、1級建築施工管理技士、2級土木施工管理技士 etc, 

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