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10月14日のながさきニュース
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長崎新聞
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離島医療の充実めざし医師ら情報交換 きょうまで長崎
第二十九回県離島医療研究会（県離島医療圏組合主催）が十三日、長崎市茂里町の長崎ブリックホールであり、シンポジウムでは「医師偏在の時代の地域医療」をテーマに意見を交わした。十四日まで。
同研究会は、離島の病院や診療所に勤務する医師や看護師らが調査研究した成果を発表し、情報を交換することで離島医療の充実や発展につなげようと毎年開催。約二百人が参加した。
シンポジウムでは、県福祉保健部の向原茂明参事監を座長に、医師四人が離島医療の現状や問題点などを発表。人口十万人当たりの医師数が本県は全国平均を上回っているのに対し、離島では６０％台にとどまっている状況などを報告した。
国立病院機構長崎医療センター（大村市）の中原賢一副院長は、ドクターヘリの運航で患者搬送がスピードアップしたと評価する一方、退院したり転院する場合の移動が患者の大きな負担になっていると指摘。「転院などにも県の防災ヘリを活用できないか検討を」と提言した。
十四日は「離島の周産期医療」をテーマにシンポジウムを行う。
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