がん生存率、専門病院ごとに初公表　患者の要望に応え

　国公立のがん専門病院などでつくる「全国がん（成人病）センター協議会」（全がん協、３０病院）は４日、一部の加盟施設の胃がん、肺がん、乳がん、大腸がんの「５年生存率」を公表した。がん治療の中核施設でつくる全がん協が、施設名を明らかにして生存率を公表するのは初めて。施設ごとの治療成績の開示を求める患者の要望に応えるとともに、各施設に「差」の要因分析を促し、全国で同じ水準の治療を受けられるようにする目的がある。

公表されたがん５年生存率

　３０施設の診療内容を、厚生労働省研究班が解析。９９年中に初めて入院治療を受けたがん患者について、その５年後の生存率を算定した。

　データの精度を高くするため、各部位別に１００人以上治療した▽治療した全患者のうち９割以上を、５年後まで追跡できた▽６割以上でがん進行度を判定できた――などの基準を満たした施設について生存率を算定。このうち、公表に同意した施設の名前を明らかにした。年齢、性別による影響は計算で除いた。

　この結果、生存率を算定できた施設数は、胃がん１８、肺がん１５、乳がん１１、大腸がん１２。それぞれ、５〜３施設が公表に応じなかった。

　胃がんでは、最も高かった国立がんセンター中央病院（８４．１％）と、最低の匿名施設（４５．５％）には３８．６ポイントの差があった。偏りを避けるために外科症例のみ解析した施設を除くと、次に最高と最低の差が大きかったのは肺がんの３０．８ポイント。大腸がん２３．８ポイント、乳がん２０．６ポイントだった。

　ただ、胃がんで中央病院では、がんが最も早期の「１期」の患者が７０％を占め、最も進行した「４期」との比が１２．３。逆に最低だった匿名病院は、その比が１．２で、重症患者の割合が高い。研究班は「数字をそのまま医療の質が高いととらえず、治療について医師と話す際の資料にしてほしい」という。

　全国２８６の「がん診療連携拠点病院」でも昨春から、国が示した統一手順で患者を追跡する仕組みが始まっている。１４年ごろには、全がん協と同様の基準で５年生存率を算定できるという。

　公表データは、全がん協のホームページの「全がん協加盟施設の生存率協同調査」から、見ることができる。