健康と環境に貢献し、全ての人を幸せに
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“LOHAS”をキーワードに起業 伊藤雅仁さん
SBIホールディングス株式会社の取締役を退任し、
「健康と環境に貢献し、全ての人を幸せに」を理念とした
リフレクソロジーの会社を創業
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| LOHAS的起業を考えた動機は？ |
インターネット総合金融業のＳＢＩホールディングス（東証一部）の取締役されていた伊藤雅仁さんが、LOHAS的起業を考えた動機は、「金融、インターネットの仕事に携わっていましたが、一方で以前から、人の健康、地球環境に対する関心は持っていました。自分自身の出身が自然豊かな鳥取で、学生時代を過ごしたのが、自然、文化、そしてベンチャー気質を備えた京都であったのも影響しているかも知れません。」と伊藤さん。
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「学生時代はアイセックという世界的に活動する学生サークルに所属していました。世界70カ国に事務局があり、ビジネスを通じた世界平和という理念で、国際間のインターンシップなどを実施していたサークルで、ビジネスと社会貢献との関わりを考える最初の機会でした。 |
そして、SBI での仕事を通じてビジネスと社会貢献の両立とに確信がもて、起業にあたり、地球環境と人の健康の問題を解決するLOHASという発想なら、ビジネスと社会貢献の両立が出来ると思いました。」
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| 体の自然治癒力を引き出す健康法 |
「インターネットや金融の発展もそうですが、世の中はますます便利に、スピーディーになっています。その一方で、心身のストレスは高まっているのではないでしょうか。ストレスをリリーフしてかつ、体の自然治癒力を引き出すリフレクソロジーはまさにLOHAS的な健康法だと思いました。」
しかし、雰囲気やサービスが行き届いて、安心して利用できるという大手チェーンは、意外に少ないという事実に気付いた伊藤さんは、そこで、「雰囲気やサービスも良く、安心して利用できるチェーン店」を自分でやることにしたのだった。
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ハッピーオールは、空間、接客、技術全ての面でこだわりを持っているそうです。「リフレクソロジーは、リラクゼーションのサービスですから、技術は当然のこととして、空間や接客もレベルの高いものが求められていると思います。技術がすばらしくても、店内が汚れていたり、接客がいい加減だと癒されないですからね。」
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| 金融の世界から転じての戸惑いは？ |
伊藤さんによれば、金融の世界から転じて「戸惑ったというより、新しい挑戦だと思っています。私はリフレクソロジーの専門家ではありませんが、サポートしてくれる社員がたくさんいます。社員教育や店舗の立地は成功のために大変重要な要素ですが、いずれもその世界の専門家に入社してもらっています。特に社員教育は、私たちのサービスの場合、リフレクソロジストのサービスに対してお客様がお金を払って頂いているわけですから、もっとも重要な要素です。技術から接客までみっちり研修していて、これは金融やインターネットの世界ではなかったことかも知れません。」
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| 「一方で、金融のノウハウ、ネットビジネスのノウハウが生かせる局面は多々あります。」と語ってくれました。例えば、業界初となるリアルタイムの予約システムを独自で構築したり、インターネットからの集客に力を入れているそうです。また、店舗を出すときの採算性の検討や事業計画作りでは、金融の仕事をされていたときに、多くの企業の経営をご覧になった経験が役立っているとのこと。 |
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| サロンの電力に自然エネルギーを |
サービスの特徴で「一番象徴的なのは、サロンの電力に自然エネルギーを使っていることだと思います。秋田の風力発電のグリーンエネルギー証書を購入していますが、私の知る限りリラクゼーションサロンでは日本で当社だけだと思います。」と言い切ります。
「それ以外にも空間全てをロハスにこだわっていて、内装や施術に使うものをオーガニック、エコ素材にこだわっています。また、ホスピタリティとリフレクソロジーそのものの技術に自信があります。ホスピタリティや技術と聞かれると当たり前のように感じられるかもしれませんが、意外と徹底できていないサロンは多いです。
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空間・ホスピタリティ・技術全てで満足していただき、環境への貢献も含めカラダもココロも癒していただきたいと思っています。」
「自然エネルギーの話に戻りますが、これからの日本を考えたとき、環境対策的にも、ビジネス的にも、自然エネルギーは非常に楽しみな領域です。ハッピーオールとしても、何らかの形で携わって行きたいと思います。」 |
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秋田県未来エネルギー市民風力発電所の風車
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| 環境問題について |
環境問題を学生時代から考えていたという伊藤さん、今後の環境問題については、前向きに考えているとのこと。
「私が学生だった10数年前、環境問題と経済発展とは、対極の問題と捉えられていました。しかし最近では、環境問題はより良い生活をするために切実な問題であり、環境ビジネスは21世紀の成長産業ととらえられるようになってきています。私たちはビジネスを通じてしっかりと貢献しておきたいと思います。」
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