気象庁は最近になって問題の深刻さに気付き、米国や欧州など外国の気象先進国から新モデルを輸入し、コンピュータ・プログラムを全面的に交換するか変更する案を推進している。気象庁関係者は「現在民間の専門家と協力して共同の検討作業を行っており、来年中にはどういう形であれ結論が出るだろう」と明らかにした。

◆専門家を養成し、配置転換制度の改善を

　民間の学会は、「韓国の気象庁がこれまで専門家を養成することを怠ってきたのが根本的な原因」と指摘する。新しいモデルを導入しようとしても、それが気象庁が運用するスーパーコンピュータに合ったプログラムなのか、モデルを導入してから運用に入るまでに問題が発生しないのかなどの点をしっかりと把握できる専門家が足りないということだ。

　実際に米国や日本などの気象先進国では、学位を持った専門家は気象庁職員の50%以上を占めるが、韓国の気象庁では今年9月現在の時点で27%に過ぎない。釜山女子大学の河京子（ハ・キョンジャ）教授（地球環境システム学部）は、「この分野では韓国で職を得られずに外国にとどまる博士クラスの人材だけでも30人以上いることが分かっている。今からでも彼らのような専門家を活用できる方法を考えなければならない」と指摘する。

　一方、公務員の配置転換も問題として指摘されている。外国の場合20年から30年は勤務し、退職するまで同じ仕事に従事するというベテランの専門家を育てているが、韓国は2年から3年で職務が変わり専門性を高めることが根本的に難しいというのだ。梨花女子大学の朴善基（パク・ソンギ）教授は、「配置転換制度を改善し、専門家を大幅に増やす方法を考え出すことができなければ、天気予報の正確度を今よりも高めるのは困難だろう」と述べた。

パク・ウンホ記者