注目ファンド

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グローバル・リート・インカム・ファンド:愛称「街角ストーリー」
アジア・オセアニア 3資産分散ファンド(資産成長型):愛称「アジオセ3(成長型)」

契約型追加型証券投資信託/ファンド・オブ・ファンズ

マザーファンドへの投資を通じて、世界各国の不動産投資信託証券(リート)へ投資を行うことにより、安定した配当収益の確保とともに信託財産の長期的な成長を目指します。

アジア・オセアニア3資産分散ファンド(資産成長型):愛称「アジオセ3(成長型)」
アジア・オセアニア 3資産分散ファンド(資産成長型):愛称「アジオセ3(成長型)」

契約型追加型株式投資信託/バランス型

マザーファンドへの投資を通じて、主に日本を除くアジア・オセアニア地域の株式、債券、リートへ分散投資することにより、安定した収益の確保とともに、信託財産の中長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。

アジア・オセアニア3資産分散ファンド(毎月分配型):愛称「アジオセ3(分配型)」
アジア・オセアニア 3資産分散ファンド(毎月分配型):愛称「アジオセ3(分配型)」

契約型追加型株式投資信託/バランス型

マザーファンドへの投資を通じて、主に日本を除くアジア・オセアニア地域の債券、株式、リートへ分散投資することにより、安定した収益の確保とともに、信託財産の中長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。

グローバル資産分散オープン:愛称「メインパートナー」
グローバル好配当株オープン

契約型追加型証券投資信託/ファンド・オブ・ファンズ

投資信託証券への投資を通じて、世界の債券、株式、REIT(不動産投資信託)およびコモディティ等へ実質的に分散投資することにより、安定した利子・配当収益の確保とともに、信託財産の中長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。

グローバル好配当株オープン
グローバル好配当株オープン

契約型追加型株式投資信託/国際株式型(一般型)

マザーファンドへの投資を通じて、世界各国の株式へ投資を行うことにより、安定した配当収入の確保とともに、信託財産の長期的な成長を目指します。

アジア好配当株ファンド
アジア好配当株ファンド

契約型追加型株式投資信託/国際株式型(アジア・オセアニア型)

マザーファンドへの投資を通じて、主としてアジア諸国(除く日本)の株式へ投資することにより、安定した配当収入の確保とともに信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。

日本好配当株オープン
日本好配当株オープン

契約型追加型株式投資信託/国内株式型(一般型)

マザーファンドへの投資を通じてわが国の株式へ投資することにより、安定した配当収入の確保とともに信託財産の長期的な成長を目指します。

投資信託に関する留意事項

  • ●投資信託にかかるリスクについて

    投資信託は株式・債券のほか値動きのある証券に投資します(外貨建資産には為替変動による影響もあります)ので基準価額は変動します。したがって、投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、これを割込むことがあります。

    投資信託はファンド毎に投資対象資産の種類や投資対象国、投資制限等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。お申込みの際には、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社の店頭等でご用意しております。

  • ●投資信託にかかる費用について(投資信託のご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。)
    • お申込時に直接ご負担いただく費用

      お申込手数料  お買付金額に対して最大3.15%(税込)

    • ご換金時に直接ご負担いただく費用

      信託財産留保額  ご換金時の基準価額に対して最大0.3%

    • 投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用

      信託報酬  純資産総額に対して最大年率2.037%(税込)

    • その他費用として、上記以外に保有期間等に応じて信託財産からご負担いただく費用があります。
  • ●投資信託は預金、保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • ●銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
ご注意

上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、大和住銀投信投資顧問が運用するすべての追加型公募投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最大の料率を記載しております。

投資信託のリスクならびに費用の詳細につきましては、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。