長崎支援、ジャパネットが受け入れ

　経営が悪化しているサッカーＪ２のＶ・ファーレン長崎は１１日、長崎県内で記者会見し、筆頭株主で通信販売大手のジャパネットホールディングス（ＨＤ、同県佐世保市）の支援を受け入れると表明した。月内にも臨時株主総会を開いて正式決定する予定で、Ｊ３への降格は回避できる見通しとなった。

　Ｖ長崎の再建を巡ってジャパネットＨＤが１０日、３年をめどに１０億円以上を支援するほか、１００％子会社化を目指す方針を表明していた。これを受けてＶ長崎は、英会話教室大手のＮＯＶＡホールディングス（ＨＤ、東京都）が打診していた５億円の出資を断ることに方針転換した。

　Ｖ長崎は、２０１７年１月期決算で約１億２０００万円の赤字を見込むほか、来月の選手への給与支払いの見通しが立っていなかった。債務超過に陥ればＪリーグの規約でＪ３降格の恐れがあった。

　ジャパネットＨＤの支援について１１日午前の臨時取締役会で第三者割当増資の実施を決定しており、今後、金額は調整する。Ｖ長崎の荒木健治会長は「困難を長崎の事業者で解決することが、今の長崎にとって最善の策であり、経営のあり方については引き続きじっくり話をする」と話した。【加藤小夜】