子宮頸がんワクチン/厚生労働省研究班（研究代表者 祖父江友孝大阪大学教授）の全国疫学調査結果報告を受けてのコメントについて
今回の研究報告により、これまで日本産科婦人科学会が訴えてきた通り、我が国においても、HPVワクチンと関係なく、思春期の女性に、疼痛や運動障害などワクチン接種後に報告されている多様な症状を呈する方が、相当数いらっしゃることが確認されました。私どもは、他の分野の専門家と協力して、こうした症状を呈する女性の診療に今後も真摯に取り組んで参ります。将来、先進国の中で我が国に於いてのみ多くの女性が子宮頸がんで子宮を失ったり、命を落としたりするという不利益が、これ以上拡大しないよう、国が一刻も早くHPVワクチンの接種勧奨を再開することを強く求めます。
平成28年12月27日 公益社団法人 日本産科婦人科学会 理事長 藤井 知行
（ご参照） 全国疫学調査結果につきましてはこちらをご参照ください。 http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10601000-Daijinkanboukouseikagakuka-Kouseikagakuka/0000147016.pdf