2000年以降に成人を迎えた20～35歳の（ミレニアル世代）の間には「倹約や節約が格好良い」という価値観があるという（ロイター）。

これは日本に限ったことではなく、米国などほかの先進諸国のミレニアル世代でも同じような意識があるという。昨今では消費の落ち込みが問題となっているが、特に若者世代の落ち込みは顕著で、たとえば2014年調査時の25歳以下の世帯の平均消費支出は月15万547円で、2009年と比べて約3割減少しているという。

こういった傾向はほかにも報告されており、たとえばニッセイ基礎研究所の「若年層の消費実態－収入が増えても、消費は抑える今の若者たち」というレポートではより詳しく分析されているが、消費支出は1989年から1999年までは増加しており、その後2009年まではほぼ横ばい、2014年で減少という傾向だったそうだ。また、収入が減ったから消費も減ったという意見もあるが、これについて同レポートでは30歳未満の単身勤労者世帯や20歳代の正社員・正職員以外の手取額などから見て一律に「今の若者はお金がない」わけではないと指摘している。

なお、消費支出のうち大きく減少しているのは「食料」および「被覆および履き物」だそうだ。また、食料費の減少は外食や果物、酒類への支出が減っていることが大きいという。