大塚家具、リユース事業に参入　捨てる抵抗感抑える狙い

　大塚家具は８日、家具のリユース（再利用）事業に本格参入すると発表した。不要な家具を買い取り、修理して販売する。家具を捨てることへの抵抗感を抑え、買い替えを促す狙いもある。事業の幅を広げ、売上高の減少を食い止める。

　同社はこれまで、リユース事業を試験的に進めてきたが、同日から全国規模で取り組む。電話やインターネットで査定後、客の自宅まで家具を回収に出向き、自社工場で修理する。家具は同社の店舗で割安で売り出す。買い取りは同社以外で買った家具も対象。１０月には大阪南港店（大阪市住之江区）内に中古家具やアウトレット家具の専門店を開く予定だ。

　同社は販売客数の減少などにより、２０１６年６月中間決算の売上高が前年同期比２０・１％減の２４０億円、営業損益は１９億円の赤字だった。リユース事業を加えた事業戦略で業績の立て直しをめざす。大塚久美子社長は記者会見で「家具を捨てるにはしのびないと考え、使い続けている方が多い。リユースで抵抗感を減らし、家具市場全体の活性化につなげたい。大量生産で短期間で捨てられる『ファストファニチャー』に代わる選択肢になれば」と話した。（栗林史子）