大麻は、ＷＡＤＡ＝世界アンチドーピング機構の禁止薬物リストに含まれ、「競技会で禁止される物質」とされています。
国内では大麻取締法で栽培や所持が規制されていますが、アメリカではしこう品として、全米で初めて、西部のコロラド州でおととしから合法となって販売が解禁されるなど、現在は合わせて４つの州で合法的に使用することができます。
アスリートと大麻を巡っては、オリンピックで史上最多となる金メダル１８個を獲得している、アメリカの競泳のマイケル・フェルプス選手が、２００９年に大麻の使用を認め、アメリカ水泳連盟から３か月の出場停止処分を受けたほか、スノーボードでは、２００５年にハーフパイプの当時１９歳の日本の男子選手がワールドカップのドーピング検査で大麻に陽性反応を示し、本人は否定したものの、国際スキー連盟から１０か月間の資格停止処分を受けました。
また、ラグビーでは、２００９年に当時の日本代表でトップリーグのチームに所属していたトンガ出身の選手が、ドーピング検査で大麻に含まれる化学物質が検出され、退部処分になりました。
陸上でも２００９年に日本体育大学の陸上部に所属していた男子学生が大麻を隠し持っていたとして、合宿所が捜索を受け、箱根駅伝のシード権を剥奪されるなどの処分を受けました。

スノーボードの国内のトップ選手は、日本代表としてワールドカップやオリンピックなどに出場するだけでなく、個人でスポンサーをつけて、高額な賞金のかかる海外の大会に出場するケースも多くあります。
若者に人気の高いスノーボードは、ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会が若い世代の関心を集めようと、１９９８年の長野オリンピックから採用し、その後、大会ごとに種目の数を増やして、前回のソチオリンピックでは「ハーフパイプ」「スロープスタイル」「パラレル回転」「パラレル大回転」「スノーボードクロス」の男女合わせて１０種目が行われました。
日本でも１０代の選手が活躍して脚光を浴びるケースが増えた一方で、選手たちは日本代表としての活動のほかに、海外のプロボーダーが顔をそろえる世界最高峰の「ウインターＸ（エックス）ゲーム」など、高額の賞金をかけて華麗な技を競う大会にも出場するようになりました。
選手たちには個人スポンサーがつき、大会の賞金と合わせて多額の収入を手にする選手もいます。
関係者によりますと、こうしたスノーボード特有の競技を取り巻く環境が、若い選手への管理を難しくしている面もあるということです。

スポーツ界では、プロ野球選手や、オリンピックのメダル候補だったバドミントン選手による賭博問題が発覚したばかりで、スノーボードでもトップ選手による不祥事が発覚したことで、改めて選手のモラルが問われることになりました。
プロ野球では去年１０月以降、巨人の４人の選手が野球賭博をしていた問題が発覚し、無期の失格処分などを受ける事態となりました。
また、今月には、夏のオリンピックで日本バドミントン男子で初のメダル獲得が期待された桃田賢斗選手などトップ選手が、違法カジノ店で賭博をしていたことが明らかになり、桃田選手は競技会への無期限の出場停止処分を受け、リオデジャネイロオリンピックに出場できなくなりました。
相次ぐ不祥事を受けて、今月１５日にはスポーツ庁などが国内の９０余りの競技団体を集めて会合を開き、強化指定選手が違法行為に手を染めていないか調査するよう要請したほか、反社会的勢力との交際を禁じることなどを盛り込んだ行動規範を策定することを求めていました。
また、ＪＯＣでは、オリンピックなどの国際大会に派遣する選手に対して、行動規範やそれを破ったときの罰則などを明示した派遣規程を新たにまとめ、選手による不祥事の再発防止に乗り出していました。
しかし、競技団体が選手を管理、監督することには限界があるとの意見もあり、今回、未成年のトップクラスの選手による不祥事が発覚したことで、１０代前半の若いときから社会のルールを教育する必要性や、選手自身のモラルが改めて問われることとなりました。

スポーツ庁の鈴木大地長官は文部科学省で取材に応じ、スポーツ界で不祥事が相次いでいる現状を踏まえ、「日本を代表して戦っている立場を考えると『またまた』だが残念で…」と述べたあと、しばらく時間をおいて、「言いようがないですね、非常に悔しいし、何とも言えない」と厳しい表情で述べました。
鈴木長官は今月１５日、全日本スキー連盟を含む各競技団体を集め、違法行為がないかの調査や、選手への教育などを求めたばかりでした。それからおよそ２週間で今回の問題が明らかになり、２７日になって連盟から報告を受けたことについて、「『何とかなるんじゃないか』という姿勢があったのではないかと考えてしまう。われわれとしてはつらいというか、がっくりして落ち込んでいる」と述べました。
そのうえで、「スノーボードでは勝利や競技の普及だけを考えている指導者が多いことも、問題が起きた要因の１つになっているのではないか。教育的な配慮をしながら指導を考えていく必要があると考えている」と述べ、選手への教育の重要性を強調しました。

スポーツ倫理が専門の早稲田大学の友添秀則教授は、「禁止されている薬物に手を染めるということは、その時点でアスリートを辞めるということにつながるという自覚がなかったのが、非常に残念だ」と話しました。
そのうえで、選手２人が未成年であることに注目し、「無防備で自分がどういう行為をしたときにどうなるのか、想像力が全く欠けている。ことばは悪いが、温室で育っているというような感じだ。競技の中では自分を一生懸命追い込んでいくが、全く違う世界では、それが人生の糧にならないことが多くある。倫理、モラルの教育をやっていかなければいけない」と指摘しました。
さらに、スノーボードでは１２年前にも未成年の選手がワールドカップのドーピング検査で大麻に陽性反応を示し、国際スキー連盟から１０か月の資格停止処分を受けたことに触れ、「スノーボードは若者に人気で、若者にありがちな行為をしても許されるという雰囲気があると思う。アスリートは公の金で支援を受けているし、規範に従って行動するのが前提だ」と話しました。
また、プロ野球の野球賭博問題や、バドミントンの選手による違法カジノ店での賭博など、スポーツ界で不祥事が相次いでいることについては、「強ければいいとか、いい成績を出せばあとは何をしても許されるという風土がまん延しだしているのではないかという危機感を持っている」と懸念を示しました。