2016年4月12日
ガートナー ジャパン株式会社
広報室
ガートナー、日本における「人工知能」に関する意識調査の結果を発表
54.6%が10年以内に人工知能による仕事への影響がある、
41.3%が人工知能的なものに関するスキルを獲得したいと回答
ガートナー ジャパン株式会社 (所在地：東京都港区、代表取締役社長：日高 信彦) は本日、日本における「人工知能」に関する調査結果を発表しました。
2016年2月に行った調査では、10年以内に人工知能が仕事にどう影響するかを確認しました。その結果、人工知能が「仕事を奪う」「サポートする」を合計して、54.6%が10年以内に人工知能による仕事への何らかの影響があると考えていることが分かりました (図1参照)。
この結果について、ガートナー ジャパンのリサーチ部門バイス プレジデント兼最上級アナリストの亦賀 忠明は次のように述べています。「人工知能に対する関心は高く、多くの人が人工知能による将来への影響を自分たちの問題として捉え始めていることが、今回の調査結果からも明らかになりました」
今回の調査では、人工知能に関するスキルを獲得したいかどうかについても質問しました。その結果、41.3%が「スキルを獲得したい」と回答し、人工知能に関するスキルを身に着けたいとする人が相当数存在することが確認できました (図2参照)。
今回の結果について、前出の亦賀は以下のように述べています。「2016年に入って、ガートナーの顧客からの『人工知能的なもの (注参照)』や機械学習に関する問い合わせが急速に増えてきています。ほとんどが『どこから始めたらよいか』といったものであり、今回の調査結果は、こうしたトレンドをデータで裏付けるものとなりました。多くの企業が人工知能的なものの価値を理解しようとするだけでなく、自ら試行しようとしていることが、今回の調査結果からもうかがえます。一方、『何でも人工知能』となっている状況も見られ、市場は相当混乱しています。企業は、引き続き可能性を探るとともに、『人工知能的なもの』のリアリティを捉え、実践に備えるべきです」
注：世の中で、人工知能というキーワードが露出され一般に認知されているが、実際には、科学的な裏付けもなく、とても本物の人工知能とは呼べないようなものまで含まれている。さらに厳密に言えば、人類を超えるような「人工知能」はいまだ世の中には存在しない。よって、ここではあえて人工知能的なもの、と示している。
調査手法
2016年2月にガートナー ジャパンが国内の企業に向けて実施した本調査は、ユーザー企業のITリーダー (ITインフラに導入する製品／サービスの選定や企画に関して決済／関与する人) 515人を対象にしたものです。対象企業の業種は全般にわたり、従業員数規模は500人以上の企業が含まれています。
ガートナーでは来る4月26〜28日に、東京コンファレンスセンター・品川 (東京都港区) において、『ガートナー ITインフラストラクチャ & データセンター サミット 2016』を開催します。本サミットでは、前出の亦賀をはじめ、ガートナーの国内外のアナリストが、デジタル・ビジネスの時代に向け、ITインフラストラクチャ戦略をいかに展開すべきか、人材はどうあるべきかなどについて、さまざまな知見をご提供します。
テーマには、モバイル、クラウド、ビッグ・データ、データセンター、モノのインターネット (IoT)、人工知能的なもの／機械学習などを含み、人材のあるべき姿や未来のテクノロジ・トレンドを踏まえた、さまざまなセッションを予定しています。参加者は、講演を聴くだけではなく、アナリストとの1対1の対話を行う中で、より自社の課題に即した解を獲得することができます。本サミットの詳細については、下記のWebサイトをご覧ください。
http://gartner-em.jp/dc2016/
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