自殺率1位の韓国、抗うつ剤服用は最低水準＝OECD報告書

　韓国は経済協力開発機構（OECD）加盟国の中で自殺率が最も高い一方、うつ病治療については最低レベルにあることがOECD報告書から分かった。この不均衡は、韓国社会全体はもちろん、心療内科治療を受ける患者本人も、うつ病に対する偏見を抱いていることが原因とみられる。

　OECDが18日に発表した2015年度版「保健医療に関する報告書（Health at a Glance）」によると、韓国における1日平均抗うつ剤服用量は2013年の時点で人口1000人当たり20DDDだが、これは調査対象となった加盟34カ国中28カ国の中ではチリに次いで2番目に少なかった。

　OECD加盟各国における抗うつ剤の1日平均の使用量は1000人当たり58DDDだが、これは韓国の2.9倍に相当する。ちなみに最も多かったのはアイスランド（118）、次がオーストラリア（96）だ。韓国は抗うつ剤の使用量が最低レベルにある一方で、風邪をひいたときの抗生物質や糖尿病治療剤の使用量は非常に高い。

　一方で韓国における昨年の自殺率は6年ぶりの低い水準にとどまったが、それでも1万3836人と数としては相変わらず非常に多かった。OECDの統計（2013年度）でも韓国の自殺率は人口10万人当たり29.1人で、OECD加盟34カ国の中で最も高い。

　心療内科医師のイ・チャンハンさんによると、うつ病は早期に治療すれば完治する確率も非常に高いが、放置して悪化した場合、極端な行動に走る恐れもそれだけ高くなるという。診察履歴は一種の烙印（らくいん）のように見なされ、就職や結婚などで不利になるという根拠のない恐怖心、うつ病患者に対する韓国社会のネガティブな視線などが原因で、早期に治療を受けず症状が悪化するケースも多いとみられている。