Web業界は短期間で大きく変動するため、常に今何がトレンドなのかを確認する必要があります。
その際に有効活用したいのが、各調査機関が発表している市場調査データです。
しかし、市場調査データを全て鵜呑みにしてしまうのは危険です。
信憑性の低いデータなのにそれを前提にして計画を進めてしまった、自分が求めている情報とは異なる内容が載っていたのに気づかず利用してしまったというのはよくある話です。
そのような失敗を防ぐために、今回は市場調査データを扱う際に最低限気をつけた方が良いポイントを解説します。
そもそも市場調査とは？
市場調査とは、商品開発やプロモーションの戦略の為に実施されるもので、
・今世の中では何が利用されているのか
・人々は何をモチベーションとして行動しているのか
など、マーケティング活動に必要なあらゆるデータを洗い出すために行われます。
企業独自が市場調査を行う場合もありますが、調査機関が豊富なデータを開示しているため、自社で調査しようとするまえに、既に該当するデータが存在していないかを確認してみましょう。
市場調査データを探したいときは？
探したいデータにもよりますが、市場調査を検索するときは、
◯◯＋市場規模
◯◯＋市場調査
◯◯＋利用者数
◯◯＋利用動向
といった言葉で検索すれば大抵のデータは見つかります。
市場調査の主な手法
市場調査を実施する際に利用される手法は、主に以下の6つです。
市場調査データを利用する差は、どのような手法で調べられたのかも気にしてみると良いでしょう。
1.郵送調査
郵送調査とは、対象ユーザーに質問紙を郵送し、返送していただくという調査方法です。
しかし、用紙に記入して返送しなければならず、ユーザーの負担が大変大きいため、他の手法に比べると回答率は著しく低い傾向にあります。
ただ郵送するだけでは気づいてもらえない可能性もあるので、一般的には電話でのアナウンスと組み合わせて実施されるケースが大半です。
2.電話調査
電話調査は、ユーザーに直接電話してアンケートを取る手法です。
対象ユーザーの住所を把握したうえでデータを取れるうえ、実際に訪問するよりもコストが安く済むので、選挙時の調査によく利用されています。
3.観察調査
街頭や店舗入口、店舗内など、特定の場所でターゲットとなる層の行動を観察する手法です。
比較的簡単に実施することが可能で、実際のユーザーがどのよな行動を取っているのかを確認することができるため、ペルソナ設定を行う際には有効な手段でしょう。
一方で定量的なデータが取りづらい面もあります。
4.面接調査
調査員が対象者一人一人に直接質問する手法です。
対面することができれば回答率は高くなりますが、他の調査に比べるとコストがかかってしまう傾向にあります。
5.集合調査
複数人を集め、特定のテーマに沿って自由に話してもらう形式（グループトーク）を集合調査と呼びます。会話の流れを調整するファシリテーター役がうまく機能しなければ、テーマと大きく逸れた会話に終始してしまう可能性もあるのでその点は注意が必要です。
6.インターネット調査
インターネットユーザーにメール等で呼びかけ、回答を募る手法です。
ユーザーのリストがあれば手早く、簡単に調査を実施することができるため、現在は多くの企業がインターネット調査を活用しています。
これらの手法があることを知った上で、市場調査データを扱ううえで注意するべきポイントを見てみましょう。
市場調査で気をつけるべきポイント【1】：調査機関の信頼性を確認
最も重要なのは、データ発信元が信頼できる機関かどうかです。
最も確実なのは、国の公的機関（省庁等）です。
その他の調査機関については下記の記事にまとめています。
統計データや調査データが公開されているサイト・サービス10選
近年は少し検索するだけで市場調査データが無数に出てきますが、調査方法に不備があったり、数字そのものをごまかして表記している可能性もゼロではありません。
データを見つけたら、社会的信用度の高い調査機関かどうかを確認するようにしましょう。
市場調査で気をつけるべきポイント【2】：調査の母数を確認
調査データは大概図表で公開されているものがほとんどですが、棒グラフや円グラフの場合、全体の割合に目がいきがちで、調査対象の母数までに気がまわらない場合が多いのではないでしょうか。
例えば、20代女性を対象にスマートフォン所持率を調査したデータの母数が50名程度だとしたら、その調査は20代女性全体の傾向を捉えられることになるでしょうか。
一概に母数は最低いくつまで、と断言することはできませんが、調査対象となり得る層がどれだけのボリュームなのかを確認したうえで、必要母数を導き出すよ良いでしょう。
市場調査で気をつけるべきポイント【3】：調査対象の属性を確認
こちらも見落としがちなポイントです。
国内の20代女性のスマートフォン所持率を調査したデータで、調査対象となった女性が全て関東圏に在住する女性だった場合、果たして日本国内の20代女性の傾向がつかめるでしょうか。
データを見る時は、調査対象にはあらゆるセグメント（性別・年齢・住所・職業等）に分けられることを念頭に置いておきましょう。
まとめ
市場調査データの扱いに慣れていないと、最適なデータを見つけることができた時点で満足してしまいがちになってしまいます。
数字のマジックも存在し得るので、提示された数字をそのまま鵜呑みにせず、最低限確認するべき項目は見落とさないようにしましょう。
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