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第四十六回　喪主は誰がつとめるべきか

2015.5.17

第四十六回　喪主は誰がつとめるべきか

こんにちは。

今回は、「喪主は誰がつとめるべきか」についてお伝えいたします。
お葬式には喪主が必ず必要となります。
お葬式を経験された方もしくは参列された方など、どなたでも喪主という言葉はよくご存知の事と思います。そして、それをつとめられた方は故人とはかなり濃い親族の方のお名前があったことでしょう。
しかしながら、喪主には誰がなるのが良いかということは、お葬式をすることになって初めて考える方もいらっしゃると思います。
当ブログでは、喪主の役割、喪主には誰がなるのが良いかなどについて説明させていただきます。

○喪主とは

喪主とは、葬儀の主宰者のことを指します。また、祭祀を執り行う者などとも言われます。
後述いたしますが、喪主は葬儀の際に主宰者として葬儀社との打ち合わせや、参列者の接待・挨拶など葬儀全体に重要な役割を持ちます。また、葬儀の代表者として参列者へは喪主の名前で訃報を出すため、遅くとも通夜の前までには決めておかねばなりません。

○喪主の役割

喪主の役割として、細かい事まで並べたらキリがありませんが、昨今では葬儀社が適切なアドバイスや提案をしてくれるため、以前と比べると喪主の負担も随分軽くなったように感じます。また、葬儀の施行準備の中で発生するこまごましたことは、葬儀社がその役割を担当する事も多いと思われます。もちろん、親族などの近しい方が亡くなられた直後の事ですから、喪主として葬儀を執り行われるご負担は、身体的にも精神的にもきわめて大きい事でしょう。そのため、経験豊富な葬儀スタッフからのアドバイスや提案は、喪主の負担を軽くし悔いを残さない納得のいく葬儀を行なうためには不可欠です。
また、全国にはそれぞれの土地における風習や慣習が根強く残っていることも多くありますが、葬儀に際して年長者がおられない場合やご近所付き合いが希薄な場合などは、知りようもなく困惑されることでしょう。その様な事態に対して、地元に根付いた経験豊富な葬儀スタッフであれば、的確なアドバイスや提案が可能になります。

みんなのお葬式では経験豊富な葬儀スタッフをご紹介いたします。

喪主の役割として、具体的には下記のことが挙げられます

1.葬儀社を選ぶ。

・よい葬儀社とは、遺族の様々な希望に沿った葬儀を施行する為に、高いスキルと人格を持った担当者が在籍する葬儀社です。その様な担当者を見つける為に、複数の葬儀社と面談する事が必要です。既に、信頼できる葬儀社があれば結構ですがそうでないときには、看取りまで数日でもあれば絶対に事前相談すべきですし、急なご不幸にあっても必ず複数の葬儀社に見積もり依頼し比較検討することが大切です。

みんなのお葬式事前相談はこちら

2.葬儀社と葬儀について打ち合わせる

・どの宗教で行なうか。故人の信仰に従いその宗教で行なうか、特定宗教によらない無宗教で行なうか、菩提寺に依頼するか。
・どのような方式で行なうか。個人葬か社葬･団体葬か、身内だけの家族葬にするか一般葬にするか、会社･団体や町内会などとの関わりをどうするか、改めて偲ぶ会･お別れ会のようなものをするかなどです。
・式場をどこにするか。会葬者の予測人数、葬儀の方式を考慮して自宅でするか、寺院でするか、民間斎場がよいか、火葬場付設の式場がよいか、集会所を利用するかなどを検討します。　
・どの範囲で葬儀情報を知らせるか。町内会や企業･団体への連絡、新聞広告の必要性を相談します。
・参列者の接待をどうするか。通夜振舞い、火葬場でのお菓子･料理･供養品・香典返し、などの参列者への接待方法と数量を確認します。
・祭壇や式場の設営内容をどうするか。祭壇、式場設営の希望を確認します。彫刻祭壇･脇生花･生花祭壇･オリジナル祭壇などの基本的な希望を確認します。
・希望の葬儀が予算内でできるか。香典を受け取るか、寺院関係費用や接待関係費用も含めた予算の範囲を明らかにして相談します。
・特に希望があれば伝える。「趣味の写真を飾りたい」｢好きだった音楽を流したい｣「出棺後、思い出の場所に立ち寄りたい」などあれば伝えます。
・その他。　遺影写真、家紋、礼状の内容などを相談します。

以上が喪主の役割として最大且つ重要なところです。予算、段取り、その他あらゆる疑問など、葬儀スタッフに何でもお聞きください。

○喪主と施主の違い

喪主	葬儀を執り行う主催者
施主	お布施をする人（葬儀の費用を負担する人）

喪主と施主とは、上記のような意味合いがあります。
一般的に通常の個人葬儀の場合、喪主＝施主となっており、施主は喪主が兼任することが多く、その役割も喪主と混同されていることが多いようです。喪主は遺族の代表として弔いの中心になります。
それに対し施主は「お布施をする主」という名前の通り、葬儀の費用を負担して運営に当たります。喪主は原則として跡取り(遺産継承者)または祭祀継承者がなります。祭祀継承者とは故人の遺骨を仏壇やお墓で管理し、遺族を代表して弔問を受ける立場にある人で、古来より喪主は長男がつとめてきました。平たく言えば、祭祀継承者とは自宅に仏壇や位牌を祀るとともに、お墓を守っていく人の事です。
現代の個人葬において喪主＝施主という認識が多いのも、祭祠権と財産権が一人に継承される戦前の時代の影響が大きいのだと思います。それが戦後の法改正で財産は法の下で直系親族や兄弟に分与されることになり、それによって喪主と施主も分けて考えられるようになり始めました。

○喪主と世話役のかかわり

葬儀の主催者である喪主や遺族は主に弔問を受ける立場であり、葬儀全般の実務を取り仕切る事はできません。そこで葬儀の実際の運営は何名かの世話役に依頼することになります。世話役は参列者に対しては遺族側の人になります。なお世話役の中心となる人として世話役代表を1人立てることになります。
世話役代表は親類や友人･知人等の中から適した人に依頼しますが、葬家の事情に詳しく細かな気配りができる人であることが大切です。遺族などで相談のうえ世話役代表に依頼したい人が決まったら、喪主が代表して丁重にお願いするようにします。
世話役には諸事にもれの無いように役割を分担して、会計係、受付係、進行係、接待係、式場係、車両係などを、葬儀の規模に応じて各数名づつを依頼します。最初に世話役代表を決めたら、葬儀の日程や規模等の打ち合わせに参加してもらうほか、必要に応じて他の世話役の人選や依頼をお願いしてもいいでしょう。
なお遺族は各係への指示は直接せずに無用な混乱を避けるために、できるだけ世話役代表を通して行なうようにしましょう。社葬や団体葬など規模の大きい葬儀を行なうときは、世話役と世話役代表をそれぞれ葬儀委員と葬儀委員長という事もあります。

○喪主は誰がつとめるべきか

喪主はご葬儀を取り仕切り弔問を受ける大きな役割があるので、故人といちばん近い人がつとめるものです。一般的には、故人の配偶者またはその家の後継ぎがつとめることがほとんどです。以前は法律上の相続人(主に男性)がつとめることが一般的でしたが、最近では男女の性別にかかわらず、故人と最も縁の深い実質的な後継者にあたる人を喪主に選ぶようです。
夫や妻が亡くなったときはその配偶者が、配偶者が亡くなっているときは子供が、子供がいないときは親や兄弟が喪主をつとめる場合も増えてきているようです。
喪主は、必ずこの人がつとめなければならないという約束事は有りません。義母の家系で喪主になる方がいないのであれば奥様が喪主となります。ただし、葬儀にご主人の会社関係の方が大勢みえるような状況であれば、ご主人が喪主になっても差し支えありませんし、挨拶のみを喪主に代わり行うことも可能です。
また喪主は複数でもかまいません。配偶者と子ども、あるいは子どもたちが共同で喪主をつとめることも可能です。選ぶときに揉めるようであれば、共同で喪主をつとめたほうが良いでしょう。ご家族で協議された上でお決めになられれば問題はありません。

○喪主の心構え

喪主をはじめ遺族は、基本的に葬儀･告別式の準備などに実務的には加わりません。必要に応じて適切な指示をそれぞれに与えながら、世話役や葬儀社の担当者に全てを任せるのが基本です。
但し、喪主は葬儀での席次の確認や、供花などの置く位置、弔辞や弔電の順番などに落ち度が無いよう十分に気を配る必要があります。また、葬儀当日に届いた弔電にも必ず目を通し、内容や差出人によっては紹介のリストに加えます。
なお、喪主や遺族･親族は早めに喪服に着替えて葬儀開始前に着席し、会葬者の入場を待つようにします。
また、喪主は式中で遺族を代表して挨拶する役割もありますから、簡単に挨拶の内容を考えておく必要があります。特に気の利いた事を述べる必要はなく、「会葬に対するお礼」「故人が生前お世話になったこと」「遺族に対する今後の支援のお願い」の三点をまとめて、会葬者に対しての心からのお礼が伝われば十分です。喪主の挨拶は普通出棺の際に行ないますが、規模の大きい式や、地方により火葬が済んでいて出棺が行なわれない場合などは、葬儀や告別式の最期の場面で行ないます。

○逆縁の場合の喪主について

本来なら親を見送るべきはずのその子供が、親より先に他界することを｢逆縁｣といい、昔から最大の親不孝とされてきました。そのために、親は亡くなった子の葬儀では喪主とならず、火葬場にも同行しないという風習がありましたが、
現在では、逆縁の場合でも親が喪主をつとめるのはもとより、火葬場にも同行して最期まで見届けるのが普通になってきたようです。

○喪主は必ず必要なのか

喪主は葬儀の主宰者であり、葬儀後にその故人のご供養の度々に主宰者となる方です。必要かどうかは法律上の決まりはありません。喪主がいなくても通夜・葬儀・告別式は可能です。例えば、まったく親族のいない身寄りのない方がお亡くなり後、お付き合いのあった近隣居住者や友人・知人等の有志で葬儀を行う場合などは、葬儀委員長として葬儀を運営・進行・施行する側の代表者はいても、喪主はいない状態で同様の役割を果たすお葬式を行うこともあります。

いかがでしたでしょうか。
今後も、葬儀のマナーやお葬式に関する様々な事を取り上げてご紹介させていただきますので、よろしくお願いいたします。

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