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　英国ロンドンにあるザハ・ハディド氏の事務所は１７日、以下のような声明を発表した。

　「新国立競技場が２０１９年のラグビーＷ杯、２０年の東京五輪の主会場になり、今後５０年から１００年間、日本のスポーツの拠点となるよう、日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）とともに努力してきた。

　日本国民や政府は新国立競技場のメリットやコストをしっかり議論して理解すべきで、首相の計画見直し表明もこのためのものであったと願う。

　私たちは主な競技場や文化施設の建設で実績を残しており、特に１２年ロンドン五輪では大きな成功を収めた。コスト面に配慮した競技場の設計もできるし、ＪＳＣが求めているような、汎用（はんよう）性があってしっかりした国立競技場のアイデアを出すこともできる。

　工費が膨らんだのはデザインのせいだと昨今報道されているが、それは違う。我々のデザインは、日本の建設会社の能力に応じた基本的な資材や技術を使っており、ＪＳＣの想定する予算に合致するものだ。東京の物価が急激に上がるなかで工費を抑えることと、決められた工期を守ることが本当に難しかった」