GPS不要。Wi-Fiで近隣情報を伝える「Wi-Fi Aware」

　無線LANの規格策定を行なっているWi-Fi Allianceは、都内で記者説明会を開催し、Wi-Fi Alliance マーケティング担当 ヴァイス・プレジデントを務めるケリー・デイヴィス フェルナー氏が、近接情報技術「Wi-Fi Aware」の概要について解説を行なった。

　Wi-Fi Awareは、Wi-Fi端末間で近接情報を送受信できるというもので、近接情報を基にサービスを発見したり、Wi-Fi Directなどの広帯域通信に移行するといったことを可能とする。

　現在、店舗付近のスマートフォンなどにクーポンを配布するといった、近接情報を利用したサービス提供がすでに行なわれているが、既存の「近接情報」はGPSや基地局などの位置データに基づいている場合が多く、その場合、デバイスの密度が高かったり、屋内などで携帯通信網やGPSが利用できないと機能が低下するといった問題がある。またNFCなどは位置データに依存せず近接情報を提供できるが、至近距離でないと使用できない、通信帯域が狭いといった制約がある。

　それらに対し、Wi-Fi AwareはWi-Fiと同様の通信範囲(最大100〜200m程度)で使用可能となっており、デバイスを直接接続してクラスタを形成し、混雑した環境や屋内でも、複数デバイス間で近接情報やセンサー測定値といった小さなデータを双方向で共有できる。

　通信帯域についても、大きなデータ転送を行なう際にWi-Fi Directなどへ移行することが可能で、高速な接続を実現できるという。

　フェルナー氏は類似する技術との差異として、Bluetooth LEを利用したビーコンなどと異なり、Wi-Fi Awareでは双方向通信が可能であることをアピール。またウェイク/スリープ状態といったデバイスの状態に関わらず、常時稼働することで即時認識を実現し、迅速に情報を発見できるとした。消費電力についても、非常に小さなデータをやりとりすることで高電力効率を実現したという。

　セキュリティ面については、通信自体がWPAによって保護されるほか、Wi-Fi Awareはアプリケーションレベルで使用されるため、送受信の内容などもアプリによって制御され、個人情報の管理も容易であるとした。

　既にWi-Fi Aware認定プログラムは6月24日より開始されており、IntelやBroadcom、Realtek、Marvellといったメーカーの製品が認証を受けていることを発表した。

　認証に必要なハードウェアの基本要件は「IEEE802.11 ac/a/b/g/n/、およびWPAに対応している」こととなっており、すでに発売されている製品でも、ファームウェアのアップデートなどにより対応できるという。

　しかし、前述の通りWi-Fi Awareはアプリケーションレベルでの使用となるため、実際にアプリがWi-Fi Awareを利用するには、OSがサポートするか、端末メーカーが独自に対応する必要がある。フェルナー氏は、個人的見解として「来年発売のスマートフォンには対応製品が登場するのではないか」と述べた。