今、人工知能の開発に、世界が動いている。
グローバルにはGoogleやFacebookが人工知能開発の最先端を急ぐ。そして日本国内でもリクルートやドワンゴといった企業が人工知能研究所をつくり、大手企業がコールセンターに人工知能を採用するといった出来事が起こり始めている。
遠い存在のはずだった人工知能は今、突然身近になり、確実に社会の中で機能し始めている。
人工知能の未来が論じられる時、必ずと言っていいほどに引用される言葉がある。それは技術的特異点、「シンギュラリティ」だ。未来学者であるレイ・カーツワイル氏らによって生み出されたこの言葉は「テクノロジーの進歩によって、人類を超える知性が生まれる時」を意味するとともに、その到来を2045年頃と予測している。その新たな知性として、最も期待を集めているのが高度な人工知能だ。
まるでSFの世界だ。本当にそんな世界は到来するのだろうか?
そこで実際に、シンギュラリティを引き起こそうとしている人工知能開発者に直接会って話を聞いてみることにした。その人工知能とは「全脳アーキテクチャ」と呼ばれる「脳型AI」である。
この先の未来、私たちと人工知能はどんな関係になるのだろう? 全脳アーキテクチャプロジェクトの中核となるべく現在設立準備中の「NPO 全脳アーキテクチャ・イニシアティブ」の副代表を務める高橋恒一氏に話を聞いた。
NPO 全脳アーキテクチャ・イニシアティブ(設立準備中)副代表 高橋恒一氏
慶應義塾大学SFC在学中、世界初の仮想全細胞シミュレーターE-Cellを開発。ヒューマン・フロンティア・サイエンス・プログラム(HFSP)フェローとして米国留学を経て、現在は理化学研究所生命システム研究センターでスーパーコンピュータ「京」なども活用した様々な細胞モデリングプロジェクトを主導。そうした活動の傍ら、全脳アーキテクチャプロジェクトの立ち上げにも参画し、NPO全脳アーキテクチャ・イニシアティブ(設立準備中)の副代表を務める。
取材場所は全脳アーキテクチャ・イニシアティブが事務局を置くドワンゴ本社。本社のあるビルは銀座の「歌舞伎座タワー」という名前で、新歌舞伎座のほぼ真上にある。
並外れて華美な風体をしたり、異様な言動をしたりする者のことを、古くは「かぶき者」と呼んだそうだ。人類の知能を超えようとするという試み、“異様な言動”に聞こえるだろうか?
――人の知性を超える人工知能を手にした時、私たちはどうなるのか。
私たちの多くはこの疑問に対し、期待と同じくらいに不安を持たざるを得ない。
シンギュラリティについては、多くの知識人の間で賛否が分かれている。否定派として知られる論理物理学者のスティーヴン・ホーキング博士や、テスラモーターズCEO(最高経営責任者)のイーロン・マスク氏らは、「人工知能の進化は、いつか人間に悲劇をもたらすことになるだろう」という趣旨の発言をしていることは広く知られている。これに対し高橋氏は、「議論を整理するべき」と話す。彼のシンギュラリティまでの“予定表”にはどんなことが書かれているのだろう?
今は、10年後、20年後、さらにシンギュラリティ以降の議論がごちゃまぜになっていて、十分に冷静な議論ができているとは言い難い状況です。これらを分けて議論することが必要でしょう。
まず、10年後の将来はある程度確実な予想ができます。現在最先端のディープラーニング(1)などの技術が普及し、あらゆる予測の精度が向上します。より多くの企業がIBMの人工知能「ワトソン」を導入したり、テレフォンオペレータ等の業務は人工知能による代替が一層進むでしょう。
社会的インパクトがやや大きくなるのは、相手の感情を察して行う労働「感情労働」の代替かもしれません。現在、世界初の感情認識パーソナルロボット「Pepper」は人間の表情を見て感情を察知します。この技術がより高度になって実用化すれば、「怒っている相手をなだめる」といった、人間がものすごく疲れる仕事を人工知能が代替する可能性が出てきます。
現在でも、アメリカでは弁護士の仕事の多くが人工知能に代替されつつある。しかし高橋氏は、10年先の未来は「その後に起こることに比べれば、まだ社会的インパクトはそれほど大きくはない」とする。
時期ははっきりとは言えませんが、10年後以降、人工知能はもう1つの大きな壁に挑むことになるかもしれません。それは「言語獲得」の壁です。言語処理のための優れた人工知能技術の開発はこれまでも成されてきましたが、本当の意味で言語の意味を理解し、運用することは人間にしかできず、可能にする具体的技術はまだ生まれていません。この壁が突破できなければ、人工知能は再び忘れ去られる概念になるのかもしれません。
しかし突破できれば、おそらく人間ができる仕事のほとんどを自動化できるようになります。経済に対するインパクトは非常に大きなものとなり、既存の社会の常識が書き換えられるような変化すらも引き起こすでしょう。
こうなると、具体的に議論しなければならないことがたくさん出てきます。よく言われる“人間の職業の消失”です。受付業務や書類整理などの事務作業はもちろん、医師(診断業務)、弁護士や会計士など、高度な専門知識をベースとした判断・診断を行うことによって成り立つ職業は、人工知能に代替される可能性が大きくなります。10〜20年以内にアメリカの労働市場の半分がコンピュータに置き換えられるという予想もあるほどです。
とはいえ「人であってほしい職業」は消失しません。大切なのは、これから起きるかもしれない変化を認識し、備えてゆくことではないでしょうか?
10年後といえば、現在中学校1年生、13歳の子どもが社会人になる。さらに現在、企業の採用に内定し、ほっとしている大学生は、働き盛りの30代前半に突入する。私たちの既存の教育概念やキャリアプランは大きな変更を迫られるのかもしれない。
シンギュラリティの議論は10年後の議論よりもずっと慎重にする必要があります。このままコンピュータの能力向上が進めば、論理的にはシンギュラリティはいつか起きる必然です。人類文明の根本に関わる問題ですから、今から真剣な議論を積み重ねてゆく必要があります。しかし、その前に議論しておかなければならない社会の変化もたくさんあります。昨今の人工知能ブームは少し盛り上がりすぎのきらいがあり、その反動で今後シンギュラリティの冷静な議論がしづらくなる雰囲気になることを懸念しています。近い将来の議論と遠い将来の話はどちらも大事であり、どちらかに偏りすぎてはなりません。
森 旭彦もり あきひこ
1982年京都生まれ。2009年よりフリーランスのライターとして活動。主にサイエンス、アート、ビジネスに関連したもの、その交差点にある世界を捉え表現することに興味があり、インタビュー、ライ ...
テクノロジー 2015年04月24日
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第1回 2015年04月24日