平昌冬季オリンピック各種目の競技場新築工事は、遅れが指摘されていたものの、現在は問題なく進められている。韓国政府は14日、冬季オリンピック関係機関会議を開き、新築競技場6カ所を2017年末までに段階的に完成させる計画を発表した。施設工事総事業費は当初の7600億ウォン(約835億円)から8000億ウォン(約880億円)へと増えた。選手村は7月に着工する予定だ。
そり種目が行われるアルペンシア・スライディング・センターの工程率は25%程度で、計画工程率(22.5%)よりも進んでいる。設計変更で土木工事から始めた江陵スピードスケート競技場を除く残りのスケート競技場3カ所の平均工程率は17.5%で、やはり計画工程率より2%ほど高い。平昌五輪組織委員会のクァク・ヨンジン企画行政副委員長は「来年から相次いで行われるテストイベントに支障がないよう、工期内に必ず完成させる」と語った。
五輪後の活用法に関する解決策も少しずつ出て始めている。アルペンシア・スライディング・センターは韓国体育大学が委託運営する方向でまとまりそうだ。同校のそり競技チーム(選手12人)を率いるカン・グァンベ教授は「施設を選手の練習場として使いながら、観光地としても活用し、収益事業を並行させる計画だ」と語った。
旌善アルペン競技場(スキー滑降)の上部は五輪終了後に元に戻され、下部はリゾートや自然体験レジャー施設などを備えた観光地になる見通しだ。文化体育観光部(省に相当)のナム・チャヌ平昌五輪支援課長は「複数の企業がリゾート開発を問い合わせてきている。条件を見て慎重に決定する」と述べた。江陵アイスアリーナ(フィギュア・ショートトラック)は江陵市の市民体育施設に、関東ホッケーセンター(女子アイスホッケー競技場)は関東大学の体育館として使われる予定だ。
江陵ホッケーセンター(男子アイスホッケー)と江陵スピードスケート競技場についてはまだ具体的な活用策がない。ひとまず撤去することを前提に建設されているが、そのまま存続する可能性もある。キム・ジヨン江原道冬季五輪推進本部長は「五輪まで1年という時点でもこれといった活用策がなければ撤去するしかない」と語った。江原道はこのほど、競技場の五輪後活用計画を担当する専門チームを別個に設置した。