中国人観光客「韓国の宿泊施設にがっかり」　

　観光警察隊がすぐに郵便受けを確認したところ、3枚のセキュリティーカードが見つかった。インターネットで予約した観光客が「チェックイン」できるよう、家主が入れておいたものだ。だが、カードを郵便受けに入れていたというだけで、違法に宿泊業を営んだとみなして摘発することはできない。「該当の部屋に入る観光客や家主に宿泊の事実を確認する必要がある」（キム・ヒュヨン観光警察隊チーム長）という。隊員らはその後30分ほど、オフィステルのエントランスを出入りする観光客らにここに泊まっているのかどうかを尋ねたが、ほとんどの人は首を振りながら逃げるように立ち去っていった。

　個人が自宅を貸す形の小規模な違法宿泊業だけでなく、建物全体をホテルのようにして違法に営業する業者も増加している。ソウル市特別司法警察は3月、違法にホテル業を営んでいたオフィステル27カ所を摘発した。これらの施設は営業中に一度も客室を消毒していなかったり、緊急避難設備を備えていなかったりと、宿泊施設としての義務を守っていなかった。だが、旅行会社を通じて団体客を受け入れたり、大手ホテル予約サイトを使って営業したりしているため、観光客は違法な施設であることを知り得ない。

　観光客向け宿泊施設の拡充を目指して12年に特別法が施行されて以降、雨後のたけのこのように一般宿泊施設が増え、中には客室が狭すぎたりして観光客の反感を買うケースもある。ショッピングエリアの明洞や東大門では、ここ3年間で約20のホテルがオープンしたが、その多くはオフィステルやショッピングモールだったビルの用途を変更して宿泊施設にしたものだ。これらホテルの予約サイトでは「二度と泊まらない」といった感想が目につく。「部屋に窓がなくて重苦しい気分だった」「狭すぎて毎朝誰かが浴室のドアに頭をぶつけた」といったコメントもある。だが、明洞を管轄する中区庁（区役所）の関係者は「部屋に窓がなくても換気設備さえ備えていれば宿泊施設として登録できる」と述べ、これらホテルは合法的な手続きを経て許可を受けていると説明した。

　中国人観光客は毎年増え続けているが、中国人が韓国を再訪問する比率は年々低下している。文化体育観光部（省に相当）が昨年発表した外国人観光客の実態調査結果によると、中国人の再訪問率は10年の37.4％から13年には25.8％に低下した。韓国観光ホテル業協会のソン・ヨンソン事務局長は「旅行の基本となる宿泊に満足できなければ、観光客は再訪問しなくなるだけでなく韓国に悪いイメージを持つこともある。関係機関は違法な宿泊施設や狭すぎる客室に対し、適切な措置を取るべきだ」と指摘している。